近刊検索 デルタ

2022年6月27日発売

勁草書房

出版社名ヨミ:ケイソウショボウ

ソーシャルメディア解体全書

フェイクニュース・ネット炎上・情報の偏り
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内容紹介
インターネットの情報の偏り、フェイクニュース、炎上のメカニズムを徹底分析。誰もが発信者となりうる「人類総メディア時代」必携!

フェイクニュースを誤情報と判断できず拡散しやすい人の特徴とは? ネット炎上にどう備えるべきなのか? わたしたちの生活に欠かせないソーシャルメディアの諸課題を網羅し、豊富なエビデンスと大規模調査データに基づきその実態を分析する。ソーシャルメディアの歴史から国内外の対策の最新動向まで、豊かな情報社会を築くために。
目次
序論

第1章 社会の分断と情報の偏り
 1-1 進む社会の分断
 1-2 分断の背景にインターネットあり
 1-3 ネットは社会を分断しない?
 1-4 ソーシャルメディアには極端な意見が表出しやすいメカニズムがある
 1-5 14.5%の人が46.1%の発信を構成するソーシャルメディアの「偏り」
 1-6 関心の高いテーマほどソーシャルメディア上の意見分布は歪む
 1-7 意見が極端になるとどれくらいソーシャルメディア投稿回数が多くなるか
 1-8 「怒り」はソーシャルメディアで拡散されやすい
 1-9 偏りのある社会でどうすればよいのか

第2章 フェイクニュースと社会
 2-1 世界で頻発するフェイクニュース
 2-2 フェイクニュースとは何か──定義の考察
 2-3 社会に広まる陰謀論
 2-4 日本のフェイクニュース事例
 2-5 新型コロナウイルスとinfodemic
 2-6 日本における疑義言説の件数
 2-7 フェイクニュースの判定と分類方法
 2-8 フェイクニュース・デマの歴史
 2-9 フェイクニュースはなぜ生み出されるのか?
 2-10 メディアにおける公共性と商業性
 2-11 フェイクニュースは社会に何をもたらすか?
 2-12 フェイクニュースが広まる4つの理由
 2-13 マスメディア・ミドルメディアとフェイクニュース

第3章 日本におけるフェイクニュースの実態
 3-1 フェイクニュース問題の認知度
 3-2 フェイクニュース接触の実態
 3-3 誤情報と気付いている人はどれくらいいるのか
 3-4 フェイクニュース拡散行動の実態
 3-5 フェイクニュースを誤情報と判断できない人・拡散してしまう人の特徴
 3-6 フェイクニュースが民主主義に与える影響
 3-7 人々の情報・ニュース接触状況
 3-8 人々はどのような情報検証行動をしているのか
 3-9 新型コロナ・政治フェイクニュース接触の実態
 3-10 コロナ・政治フェイクニュースを誤情報と気付いていない人
 3-11 コロナ・政治フェイクニュース拡散行動とその動機
 3-12 フェイクニュースのスーパースプレッダー
 3-13 フェイクニュースからどう身を守ればよいか

第4章 ネット炎上・誹謗中傷のメカニズム
 4-1 人類総メディア時代のネット炎上
 4-2 ネット炎上がこれまでの批判集中と異なる点
 4-3 ネット炎上の歴史(1999年~2010年)
 4-4 ネット炎上の歴史(2011年~2014年)
 4-5 ネット炎上の歴史(2015年~現在)
 4-6 炎上の分類
 4-7 企業・官公庁炎上の事例
 4-8 著名人炎上の事例
 4-9 メディア炎上の事例
 4-10 一般人炎上の事例
 4-11 一般人炎上の特徴と意図せぬ公人化
 4-12 ある日突然炎上対象となる
 4-13 炎上の特徴と社会的影響

第5章 データから見るネット炎上
 5-1 炎上に書き込む人の数──アンケート調査からの推計
 5-2 炎上に書き込む人の数──Twitterからの推計
 5-3 ネット時代の拡散力
 5-4 ごく少数のさらにごく一部が多くの言説を占める
 5-5 炎上参加者の特徴
 5-6 炎上参加者のパーソナリティ特性
 5-7 炎上参加者の社会・他人に対する考え方と攻撃性
 5-8 炎上に書き込む人の動機は正義感
 5-9 正義感型の炎上参加者は書き込み回数が多い
 5-10 超萎縮社会の課題
 5-11 マスメディア・ミドルメディアと炎上

第6章 ソーシャルメディアの価値・影響
 6-1 クチコミサイト・ECサイトのレビュー
 6-2 電子掲示板
 6-3 ブログ
 6-4 Q&Aサイト
 6-5 SNS
 6-6 動画共有サービス
 6-7 メッセージアプリ
 6-8 コミュニケーションツールの歴史
 6-9 近年におけるコミュニケーションサービスの変遷の特徴
 6-10 GDPに反映されない(無料)ソーシャルメディアの価値

第7章 ソーシャルメディアの諸課題にどう対処するのか
 7-1 海外の政策的対応の現状
 7-2 日本の現状と提案されている政策の方向性
 7-3 フェイクニュース対策としてのファクトチェックの効果
 7-4 ファクトチェックに関する日本の状況と課題
 7-5 ファクトチェックの限界
 7-6 プラットフォーム事業者に期待される対策
 7-7 業界団体に期待される対応
 7-8 マスメディアに期待される対応
 7-9 メディア情報リテラシー教育の普及
 7-10 求められるのは複合的な対策と人々自身の変化

謝辞
参考文献
索引
著者略歴
山口 真一(ヤマグチ シンイチ yamaguchi shinichi)
山口 真一(やまぐち しんいち) 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授。1986年生まれ。博士(経済学・慶應義塾大学)。2020年より現職。専門は計量経済学。研究分野は,ネットメディア論,情報経済論,情報社会のビジネスなど。「あさイチ」「クローズアップ現代+」(NHK)や「日本経済新聞」をはじめ,メディアにも多数出演・掲載。KDDI Foundation Award 貢献賞,組織学会高宮賞,情報通信学会論文賞(2 回),電気通信普及財団賞などを受賞。主な著作に『正義を振りかざす「極端な人」の正体』(光文社),『なぜ,それは儲かるのか』(草思社),『炎上とクチコミの経済学』(朝日新聞出版),『ネット炎上の研究』(勁草書房)などがある。他に,東京大学客員連携研究員,早稲田大学兼任講師,株式会社エコノミクスデザインシニアエコノミスト,日本リスクコミュニケーション協会理事,シエンプレ株式会社顧問,日本経済新聞Think! エキスパート,Yahoo! ニュースオーサー,総務省・厚生労働省の検討会委員などを務める。
タイトルヨミ
カナ:ソーシャルメディアカイタイゼンショ
ローマ字:soosharumediakaitaizensho

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