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定価：3,300円（3,000円＋税）
判型：B5
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内容紹介
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験（財務諸表論）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・会計基準等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（財務諸表論）対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
本書は税理士試験（財務諸表論）にて出題される理論対策用の教科書（テキスト）となっております。
本試験で問われる内容をテーマ別に取り上げておりますが、前段として『基礎編』では財務諸表論の基礎知識・貸借対照表論・損益計算書論といった総論を掲載しているため、各論の具体的な内容に入る前に全体像を体系的に理解できるように構成しております。
また、『基礎編』で一通り学習した後は、『応用編』にある各論でより会計理論を１つずつ関連する会計基準とともに深く理解できるように構成しております。
さらに、弊社書籍『税理士試験教科書簿記論・財務諸表論【2023年度版】』の各編（基礎導入編・基礎完成編・応用編）にある各Chapterと同じテーマを並行して取り組んでいただくことで、計算対策と理論対策を同時に行うことができるようにいたしました。
是非、本書を利用して、計算と理論の両立で税理士試験（財務諸表論）合格に向けて効率的に学習していきましょう！
◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆
本書は2022年4月時点の会計基準等にもとづいて作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験（財務諸表論）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験（財務諸表論）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・会計基準等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（財務諸表論）対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
本書は税理士試験（財務諸表論）にて出題される理論対策用の教科書（テキスト）となっております。
本試験で問われる内容をテーマ別に取り上げておりますが、前段として『基礎編』では財務諸表論の基礎知識・貸借対照表論・損益計算書論といった総論を掲載しているため、各論の具体的な内容に入る前に全体像を体系的に理解できるように構成しております。
また、『基礎編』で一通り学習した後は、『応用編』にある各論でより会計理論を１つずつ関連する会計基準とともに深く理解できるように構成しております。
さらに、弊社書籍『税理士試験教科書簿記論・財務諸表論【2023年度版】』の各編（基礎導入編・基礎完成編・応用編）にある各Chapterと同じテーマを並行して取り組んでいただくことで、計算対策と理論対策を同時に行うことができるようにいたしました。
是非、本書を利用して、計算と理論の両立で税理士試験（財務諸表論）合格に向けて効率的に学習していきましょう！
◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆
本書は2022年4月時点の会計基準等にもとづいて作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験（財務諸表論）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
目次
簿財一体型の学習法
税理士試験の受験資格の見直しについて
今こそ税理士試験にチャレンジしよう！
本書の構成・特長
講師からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座合格者の声
税理士資格を目指す魅力
税理士試験の２大特徴
本書で使用する略語や記号について
基礎編
Chapter1 財務諸表論の基礎知識
Section1 企業会計の目的
Section2 静態論と動態論
Section3 収益費用アプローチと資産負債アプローチ
Section4 制度会計
Section5 会計公準
Section6 会計基準
Section7 真実性の原則
Section8 正規の簿記の原則
Section9 資本取引・損益取引区分の原則
Section10 明瞭性の原則
Section11 継続性の原則
Section12 保守主義の原則・単一性の原則
Section13 重要性の原則
Chapter2 財務諸表の全体構造
Section1 損益計算書
Section2 損益計算書の表示原則
Section3 貸借対照表
Section4 貸借対照表の表示原則
Section5 株主資本等変動計算書
Section6 損益計算書と貸借対照表および株主資本等変動計算書の関係
Section7 キャッシュ・フロー計算書
Chapter3 貸借対照表論
Section1 資産会計総論
Section2 資産の評価（1）取得原価主義
Section3 資産の評価（2）時価主義・割引現価主義
Section4 負債会計総論
Section5 純資産会計総論
Chapter4 損益計算書論
Section1 現金主義会計と発生主義会計
Section2 費用・収益の認識・測定基準
Chapter5 会社法開示制度
Section1 会社法の開示制度
Section2 計算書類の要旨の公告
Section3 附属明細書
Chapter6 注記事項等
Section1 会計方針の注記
Section2 会計方針の開示・会計上の変更・誤謬の訂正
Section3 貸借対照表等・損益計算書に関する注記
Section4 その他の注記
Section5 重要な後発事象に関する注記
Section6 財務諸表等規則にもとづく開示
Chapter7 四半期財務諸表
Section1 四半期財務諸表の作成
Section2 四半期財務諸表の会計処理
応用編
Chapter1 貸借対照表の概要
Section1 貸借対照表の作成
Chapter2 金銭債権の評価
Section1 金銭債権の評価（貸倒引当金）
Chapter3 棚卸資産
Section1 棚卸資産の範囲と取得原価の決定
Section2 棚卸資産の評価方法
Section3 棚卸資産の貸借対照表価額の決定
Chapter4 金融商品
Section1 金融商品に関する会計基準の概要
Section2 金融資産・金融負債の評価の概要
Section3 有価証券の基礎知識
Section4 有価証券の期末評価
Section5 有価証券の減損処理
Section6 保有目的区分の変更
Chapter5 デリバティブ
Section1 デリバティブ
Section2 ヘッジ会計
Chapter6 有形固定資産
Section1 取得原価の決定
Section2 減価償却の手続き
Section3 会計上の見積りの変更、会計方針の変更
Section4 資本的支出と収益的支出、修繕引当金
Section5 賃貸等不動産
Chapter7 リース会計
Section1 リース取引の概要
Chapter8 無形固定資産
Section1 のれん
Section2 研究開発費の会計処理
Section3 ソフトウェアの会計処理
Chapter9 減損会計
Section1 減損会計の必要性と基本的考え方
Section2 減損会計の流れと会計処理方法
Section3 資産のグルーピング
Chapter10 繰延資産
Section1 繰延資産の概要
Section2 繰延資産各論
Chapter11 負債会計
Section1 負債概説
Section2 引当金
Section3 資産除去債務
Chapter12 退職給付会計
Section1 退職給付会計の概要と基礎知識
Section2 差異の会計処理
Chapter13 純資産会計
Section1 純資産会計の基礎知識
Section2 株主資本項目の変動
Section3 自己株式
Section4 ストック・オプション
Chapter14 税効果会計
Section1 税効果会計の概要
Section2 会計上と税務上の差異
Chapter15 損益計算書の概要
Section1 損益計算書の表示区分
Chapter16 商品売買と収益の認識基準
Section1 仕入・売上の計上基準
Section2 収益の認識基準
Section3 収益認識に関する会計基準
Chapter17 外貨換算会計
Section1 外貨建取引の概要
Section2 外貨建有価証券の評価
Section3 為替予約
Chapter18 建設業会計
Section1 建設業会計における認識基準
Section2 収益認識に関する会計基準の適用
Section3 建設業会計の処理
Chapter19 連結財務諸表
Section1 連結会計の基礎知識
Section2 連結一般原則と連結子会社の範囲
Section3 連結基礎概念
Section4 持分法の基礎知識
Section5 包括利益と包括利益計算書
Section6 連結財務諸表における退職給付会計
Chapter20 組織再編
Section1 企業結合に関する会計基準の背景
Section2 企業結合の基本的な処理
Section3 合併
Section4 株式交換・株式移転
Section5 事業分離
Chapter21 キャッシュ・フロー計算書
Section1 キャッシュ・フロー計算書の概要
Section2 営業活動によるキャッシュ・フロー
Section3 投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー
索引
税理士試験の受験資格の見直しについて
今こそ税理士試験にチャレンジしよう！
本書の構成・特長
講師からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座合格者の声
税理士資格を目指す魅力
税理士試験の２大特徴
本書で使用する略語や記号について
基礎編
Chapter1 財務諸表論の基礎知識
Section1 企業会計の目的
Section2 静態論と動態論
Section3 収益費用アプローチと資産負債アプローチ
Section4 制度会計
Section5 会計公準
Section6 会計基準
Section7 真実性の原則
Section8 正規の簿記の原則
Section9 資本取引・損益取引区分の原則
Section10 明瞭性の原則
Section11 継続性の原則
Section12 保守主義の原則・単一性の原則
Section13 重要性の原則
Chapter2 財務諸表の全体構造
Section1 損益計算書
Section2 損益計算書の表示原則
Section3 貸借対照表
Section4 貸借対照表の表示原則
Section5 株主資本等変動計算書
Section6 損益計算書と貸借対照表および株主資本等変動計算書の関係
Section7 キャッシュ・フロー計算書
Chapter3 貸借対照表論
Section1 資産会計総論
Section2 資産の評価（1）取得原価主義
Section3 資産の評価（2）時価主義・割引現価主義
Section4 負債会計総論
Section5 純資産会計総論
Chapter4 損益計算書論
Section1 現金主義会計と発生主義会計
Section2 費用・収益の認識・測定基準
Chapter5 会社法開示制度
Section1 会社法の開示制度
Section2 計算書類の要旨の公告
Section3 附属明細書
Chapter6 注記事項等
Section1 会計方針の注記
Section2 会計方針の開示・会計上の変更・誤謬の訂正
Section3 貸借対照表等・損益計算書に関する注記
Section4 その他の注記
Section5 重要な後発事象に関する注記
Section6 財務諸表等規則にもとづく開示
Chapter7 四半期財務諸表
Section1 四半期財務諸表の作成
Section2 四半期財務諸表の会計処理
応用編
Chapter1 貸借対照表の概要
Section1 貸借対照表の作成
Chapter2 金銭債権の評価
Section1 金銭債権の評価（貸倒引当金）
Chapter3 棚卸資産
Section1 棚卸資産の範囲と取得原価の決定
Section2 棚卸資産の評価方法
Section3 棚卸資産の貸借対照表価額の決定
Chapter4 金融商品
Section1 金融商品に関する会計基準の概要
Section2 金融資産・金融負債の評価の概要
Section3 有価証券の基礎知識
Section4 有価証券の期末評価
Section5 有価証券の減損処理
Section6 保有目的区分の変更
Chapter5 デリバティブ
Section1 デリバティブ
Section2 ヘッジ会計
Chapter6 有形固定資産
Section1 取得原価の決定
Section2 減価償却の手続き
Section3 会計上の見積りの変更、会計方針の変更
Section4 資本的支出と収益的支出、修繕引当金
Section5 賃貸等不動産
Chapter7 リース会計
Section1 リース取引の概要
Chapter8 無形固定資産
Section1 のれん
Section2 研究開発費の会計処理
Section3 ソフトウェアの会計処理
Chapter9 減損会計
Section1 減損会計の必要性と基本的考え方
Section2 減損会計の流れと会計処理方法
Section3 資産のグルーピング
Chapter10 繰延資産
Section1 繰延資産の概要
Section2 繰延資産各論
Chapter11 負債会計
Section1 負債概説
Section2 引当金
Section3 資産除去債務
Chapter12 退職給付会計
Section1 退職給付会計の概要と基礎知識
Section2 差異の会計処理
Chapter13 純資産会計
Section1 純資産会計の基礎知識
Section2 株主資本項目の変動
Section3 自己株式
Section4 ストック・オプション
Chapter14 税効果会計
Section1 税効果会計の概要
Section2 会計上と税務上の差異
Chapter15 損益計算書の概要
Section1 損益計算書の表示区分
Chapter16 商品売買と収益の認識基準
Section1 仕入・売上の計上基準
Section2 収益の認識基準
Section3 収益認識に関する会計基準
Chapter17 外貨換算会計
Section1 外貨建取引の概要
Section2 外貨建有価証券の評価
Section3 為替予約
Chapter18 建設業会計
Section1 建設業会計における認識基準
Section2 収益認識に関する会計基準の適用
Section3 建設業会計の処理
Chapter19 連結財務諸表
Section1 連結会計の基礎知識
Section2 連結一般原則と連結子会社の範囲
Section3 連結基礎概念
Section4 持分法の基礎知識
Section5 包括利益と包括利益計算書
Section6 連結財務諸表における退職給付会計
Chapter20 組織再編
Section1 企業結合に関する会計基準の背景
Section2 企業結合の基本的な処理
Section3 合併
Section4 株式交換・株式移転
Section5 事業分離
Chapter21 キャッシュ・フロー計算書
Section1 キャッシュ・フロー計算書の概要
Section2 営業活動によるキャッシュ・フロー
Section3 投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー
索引
著者略歴
ネットスクール株式会社（ネットスクールカブシキガイシャ nettosukuurukabushikigaisha）
タイトルヨミ
カナ：ゼイリシシケンキョウカショザイムショヒョウロンリロンヘン ニセンニジュウサンネンドバン
ローマ字：zeirishishikenkyoukashozaimushohyouronrironhen nisennijuusannendoban
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