（ ）
定価：3,520円（3,200円＋税）
判型：B5
電子書籍をチェック
書店在庫をチェック
内容紹介
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験（法人税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（法人税法）対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2022年8月発刊済み）・『基礎完成編』（2022年9月発刊済み）・『応用編』（本書）の３部構成としております。
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
『応用編』では、『基礎導入編』および『基礎完成編』で学習した内容に引き続き、別表五（一）ⅠⅡの作成から公益法人税制まで特殊項目を含めた発展的な学習を行っていきます。
また、本書での理解がある程度進んだら、本書の各Chapterに完全対応した別冊の『税理士試験問題集法人税法Ⅲ応用編【2023年度版】』にある各種問題を解各種問題を解きつつ、理論対策の『税理士試験理論集法人税法【2023年度版】』を並行で学習していくことで、より効果が高まります。
是非、教科書・問題集・理論集を回転して、計算および理論両方の対策を進めていきましょう！
◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆
本書は2022年度までの税制改正による2023年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験（法人税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（法人税法）対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2022年8月発刊済み）・『基礎完成編』（2022年9月発刊済み）・『応用編』（本書）の３部構成としております。
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
『応用編』では、『基礎導入編』および『基礎完成編』で学習した内容に引き続き、別表五（一）ⅠⅡの作成から公益法人税制まで特殊項目を含めた発展的な学習を行っていきます。
また、本書での理解がある程度進んだら、本書の各Chapterに完全対応した別冊の『税理士試験問題集法人税法Ⅲ応用編【2023年度版】』にある各種問題を解各種問題を解きつつ、理論対策の『税理士試験理論集法人税法【2023年度版】』を並行で学習していくことで、より効果が高まります。
是非、教科書・問題集・理論集を回転して、計算および理論両方の対策を進めていきましょう！
◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆
本書は2022年度までの税制改正による2023年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
目次
本書の構成・特長
著者からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座合格者の声
税理士資格を目指す魅力
試験概要
法令等の改正情報の公開について
Chapter1 資本金等の額と利益積立金額
Section1 別表五（一）Ⅰの作成
Section2 別表五（一）Ⅱの作成
Chapter2 給与等
Section1 特定新株予約権を対価とする費用
Section2 特定譲渡制限付株式を対価とする費用
Chapter3 減価償却（普通償却）
Section1 資本的支出と修繕費
Section2 中古資産の耐用年数
Section3 償却方法の変更
Chapter4 特別償却
Section1 特別償却の概要
Section2 特別償却制度
Section3 特別償却不足額
Section4 特別償却準備金
Chapter5 特別控除
Section1 試験研究費の特別控除
Section2 資産取得の特別控除
Section3 給与等の支給額が増加した場合の特別控除
Chapter6 入会金等
Section1 入会金等
Section2 保険料等の取扱い
Chapter7 使途秘匿金
Section1 使途秘匿金課税
Chapter8 同族会社等
Section1 留保金課税
Chapter9 圧縮記帳等
Section1 国庫補助金等の特別勘定
Section2 保険差益の特別勘定
Section3 買換えの特別勘定
Section4 収用等の圧縮記帳
Section5 収用等の所得の特別控除
Section6 特定資産の交換
Section7 先行取得の場合の圧縮記帳
Section8 圧縮記帳と資本的支出との関係
Chapter10 借地権等
Section1 リース取引
Section2 借地権
Chapter11 帰属事業年度
Section1 リース譲渡
Section2 工事の請負
Chapter12 欠損金
Section1 欠損金の繰越し
Section2 欠損金の繰戻し還付
Section3 災害損失欠損金額
Section4 債務免除等があった場合
Chapter13 租税公課
Section1 還付金等
Chapter14 受取配当等
Section1 みなし配当
Section2 自己株式
Section3 資本の払戻し
Chapter15 海外取引
Section1 移転価格税制
Section2 タックスヘイブン税制
Chapter16 組織再編成
Section1 組織再編税制の概要
Section2 合併・分割型分割の課税関係
Section3 現物出資・分社型分割の課税関係
Section4 現物分配の課税関係
Section5 株式交換等の課税関係
Chapter17 グループ法人税制
Section1 グループ法人税制
Chapter18 グループ通算制度
Section1 グループ通算制度の概要
Chapter19 公益法人税制
Section1 公益法人税制の概要
著者からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座合格者の声
税理士資格を目指す魅力
試験概要
法令等の改正情報の公開について
Chapter1 資本金等の額と利益積立金額
Section1 別表五（一）Ⅰの作成
Section2 別表五（一）Ⅱの作成
Chapter2 給与等
Section1 特定新株予約権を対価とする費用
Section2 特定譲渡制限付株式を対価とする費用
Chapter3 減価償却（普通償却）
Section1 資本的支出と修繕費
Section2 中古資産の耐用年数
Section3 償却方法の変更
Chapter4 特別償却
Section1 特別償却の概要
Section2 特別償却制度
Section3 特別償却不足額
Section4 特別償却準備金
Chapter5 特別控除
Section1 試験研究費の特別控除
Section2 資産取得の特別控除
Section3 給与等の支給額が増加した場合の特別控除
Chapter6 入会金等
Section1 入会金等
Section2 保険料等の取扱い
Chapter7 使途秘匿金
Section1 使途秘匿金課税
Chapter8 同族会社等
Section1 留保金課税
Chapter9 圧縮記帳等
Section1 国庫補助金等の特別勘定
Section2 保険差益の特別勘定
Section3 買換えの特別勘定
Section4 収用等の圧縮記帳
Section5 収用等の所得の特別控除
Section6 特定資産の交換
Section7 先行取得の場合の圧縮記帳
Section8 圧縮記帳と資本的支出との関係
Chapter10 借地権等
Section1 リース取引
Section2 借地権
Chapter11 帰属事業年度
Section1 リース譲渡
Section2 工事の請負
Chapter12 欠損金
Section1 欠損金の繰越し
Section2 欠損金の繰戻し還付
Section3 災害損失欠損金額
Section4 債務免除等があった場合
Chapter13 租税公課
Section1 還付金等
Chapter14 受取配当等
Section1 みなし配当
Section2 自己株式
Section3 資本の払戻し
Chapter15 海外取引
Section1 移転価格税制
Section2 タックスヘイブン税制
Chapter16 組織再編成
Section1 組織再編税制の概要
Section2 合併・分割型分割の課税関係
Section3 現物出資・分社型分割の課税関係
Section4 現物分配の課税関係
Section5 株式交換等の課税関係
Chapter17 グループ法人税制
Section1 グループ法人税制
Chapter18 グループ通算制度
Section1 グループ通算制度の概要
Chapter19 公益法人税制
Section1 公益法人税制の概要
著者略歴
ネットスクール株式会社（ネットスクールカブシキガイシャ nettosukuurukabushikigaisha）
タイトルヨミ
カナ：ゼイリシシケンキョウカショホウジンゼイホウサンオウヨウヘン ニセンニジュウサンネンドバン
ローマ字：zeirishishikenkyoukashohoujinzeihousanouyouhen nisennijuusannendoban
※近刊検索デルタの書誌情報はopenBDのAPIを使用しています。
ネットスクール株式会社 最近の著作
もうすぐ発売（１週間以内）
近刊：ランダム
※近刊検索デルタの書誌情報はopenBDのAPIを利用しています。