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2019年7月14日発売

テクノシステム

最新の抗菌・防臭・空気質制御技術

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内容紹介
滅菌,殺菌,消毒,静菌,除菌,防腐など包含する微生物制御の基礎知識から、測定・モニタリング、さまざまな空間の抗菌・防臭応用例をまとめた書籍です。
目次
第1章 抗菌技術の基礎
第1節 化学的方法による制御
第1項 化学的・物理化学的微生物制御
髙麗 寛紀
1. 化学的微生物制御 3
1.1 化学的微生物制御 3
1.1.1 化学的微生物制御の対象 3
(a) 加工食品 3
(b) 工業材料 3
(c) 生活環境 3
(d) 工業製品 3
1.1.2 化学的微生物制御に使用する抗菌剤 3
(1) 天然物系抗菌性物質 3
(2) 有機系化学合成抗菌剤 4
1.2 物理化学的微生物制御 4
(1) 水分活性 4
(2) pH 5
(3) 酸化還元電位 5

第2項 消毒薬・殺菌剤
隈下 祐一
1. 消毒薬の種類 7
1.1 消毒とは 7
1.2 消毒薬の分類 7
1.2.1 高水準消毒薬 7
1.2.2 中水準消毒薬 7
1.2.3 低水準消毒薬 7
2. 消毒薬に配合される殺菌剤 7
2.1 殺菌剤 7
2.2 高水準消毒薬の有効成分 7
2.2.1 過酢酸 7
2.2.2 フタラール(オルトフタル
アルデヒド:OPA) 8
2.3 中水準消毒薬の有効成分 8
2.3.1 塩素系殺菌剤 8
2.3.2 アルコール系殺菌剤 9
2.4 低水準消毒薬の有効成分 9
2.4.1 第四級アンモニウム塩 9
2.4.2 ビグアニジン系化合物 9
3. 消毒薬の適正使用 10
3.1 対象となる微生物 10
3.2 消毒薬を適用する対象物 10
3.3 消毒薬の使用方法 10
3.4 その他の要因 11

第3項 殺菌性機能水
堀田 国元
1. 殺菌性機能水とは 13
2. 殺菌性機能水の製法,種類及び物性規格 13
2.1 次亜塩素酸水(酸性電解水) 13
(1) 強酸性電解水(強酸性次亜塩素酸水) 14
(2) 弱酸性電解水(弱酸性次亜塩素酸水) 14
(3) 微酸性電解水(微酸性次亜塩素酸水) 15
2.2 電解次亜水 15
2.3 オゾン水 15
3. 殺菌性洗浄水の殺菌活性と有効使用の留意点 16
4. まとめ 18

第4項 抗菌剤
髙麗 寛紀
1. 天然物系抗菌剤 19
1.1 天然物(多糖類,ペプチド,タンパク質,酵素)系抗菌剤 19
(1) キトサン 19
(2) ε-ポリ-L-リジン 19
(3) プロタミン 19
(4) リゾチーム 19
1.2 天然物(ハーブ)系抗菌剤 20
(1) 2-イソプロピル-5-メチルフェノール 20
(2) ロズマリン酸 20
(3) エピガロカテキン3-ガレート水和物 20
1.3 天然物(香辛料,香料)系抗菌剤 20
(1) クローブやローリエに含有される
4-アリル-2-メトキシフェノール 20
(2) 5-イソプロピル-2-メチルフェノール20
(3) アリルイソチオシアネート 21
(4) シンナムアルデヒド 21
(5) ヒノキチオール 21
2. 有機合成系抗菌剤 21
2.1 脂肪族アルコール系抗菌剤 21
(1) エチルアルコール 21
(2) イソプロピルアルコール 22
(3) 1,1,1-トリクロロ-tert-ブチルアルコール 22
(4) 2-ブロモ-2-ニトロ-1,3-プロパンジオール 22
(5) トリス(ヒドロキシルメチル)ニトロメタン 22
2.2 芳香族アルコール(フェノール)系抗菌剤 22
(1) 4-イソプロピル-3-メチルフェノール22
(2) オルトフェニルフェノール 23
(3) オルトフェニルナトリウムフェノキシド 23
(4) 4-クロロフェノール 23
(5) 4-クロロ-3-メチルフェノール 23
(6) 4-クロロ-3,5-ジメチルフェノール 24
2.3 脂肪族カルボン酸系抗菌剤 24
(1) プロパン酸 24
(2) プロパン酸ナトリウム 24
(3) プロパン酸カルシウム 24
(4) オクタン酸 24
(5) 2,4-ヘキサジエン酸 25
(6) 2,4-ヘキサジエン酸カリウム 25
(7) 2,4-ヘキサジエン酸カルシウム 25
2.4 アルデヒド系抗菌剤 25
(1) グルタルアルデヒド 25
(2) オルトフタルアルデヒド 25
2.5 エステル及びエーテル系抗菌剤 25
(1) モノラウリン酸グリセロール 26
(2) メチル-p-ヒドロキシベンゾエート 26
(3) エチル-p-ヒドロキシベンゾエート 26
(4) プロピル-p-ヒドロキシベンゾエート 26
(5) ブチル-p-ヒドロキシベンゾエート 27
2.6 ハロゲン系抗菌剤 27
(1) 次亜塩素酸ナトリウム 27
(2) p-トルエンスルホンクロラミドナトリウム三水和物 27
(3) トリクロロイソシアヌル酸 28
(4) ポリビニルピロリドンヨード 28
2.7 尿素系抗菌剤 28
(1) 1-(4-クロロフェニル)-3-[4-クロロ-3-(トリフルオロメチル)フェニル]ウレア 28
(2) 1-(4-クロロフェニル)-3-(3,4-ジクロロフェニル)ウレア 28
2.8 アミン系抗菌剤 29
(1) ヘキサヒドロ-1,3,5-トリス(2-ヒドロキシエチル)-s-トリアジン 29
(2) N,N‐ビス(3‐アミノプロピル)ドデシルアミン 29
2.9 ニトリル系抗菌剤 29
(1) テトラクロロイソフタロニトリル 29
(2) 1,2-ジブロモ-2,4-ジシアノブタン 30
2.10 イソチアゾロン系抗菌剤 30
(1) 2-メチル-4-イソチアゾリン-3-オンと5-クロロ-2-メチル-4-イソチアゾリン-3-オンの混合製剤 30
(2) 1,2-ベンツイソチアゾリン-3-オン 30
(3) 2-n-オクチル-4-イソチアゾリン-3-オン 31
(4) N-n-ブチル-1,2-ベンツイソチアゾリン-3-オン 31
2.11 ビグアナイド系抗菌剤 31
(1) ビス(p-クロロフェニルビグアナイド)ヘキサン2塩酸塩 31
(2) ポリ(ヘキサメチレン)ビグアナイド塩酸塩 31
(3) ビス(p-クロロフェニルビグアナイド)ヘキサン2グルコン酸塩 32
2.12 第四級アンモニウム塩系抗菌剤 32
(1) セチルトリメチルアンモニウムブロマイド 32
(2) ジデシルジメチルアンモニウムクロライド 32
(3) アルキルジメチルベンジルアンモニウムクロライド 33
(4) ドデシルジメチルベンジルアンモニウムクロライド 33
(5) 3-(トリメトキシシリル)-プロピルジメチルオクタデシルアンモニウムクロライド 33
2.13 ピリジニウム塩系抗菌剤 33
(1) セチルピリジニムクロライド 33
(2) 4,4′-(テトラメチレンジカルボニルジアミノ)ビス(1-デシルピリジニウムブロマイド) 33
(3) 1,4-ビス[3,3′-(1-デシルピリジニウム)メチルオキシ]ブタンジブロマイド 34
2.14 ヒダントイン系抗菌剤 34
(1) 1,3-ビス(ヒドロキシメチル)-5,5-ジメチルヒダントイン 34
(2) 1,3-ジクロロ-5-エチル-5-メチルヒダントイン(白色粉末),
1-クロロ-3-ブロモ-5,5-ジメチルヒダントイン(白色粉末)及び
1,3-ジクロロ-5,5-ジメチルヒダントイン(白色粉末)の3種のヒダントインの混合物製剤 34
2.15 モルホリン系,オキサゾリジン系及びジスルフィド系抗菌剤 34
(1) 4, 4′-(2-エチル-2-ニトロ-1,3-プロパンジイル)ビスモルホリンと4-(2-ニトロブチル)モルホリン 35
(2) 4,4-ジメチル-1,3-オキサゾリジン 36
(3) ビス(ジメチルチオカルバモイル)ジスルフィド 36
2.16 過酸化物,オゾン系抗菌剤 36
(1) 過酸化水素 36
(2) 過酢酸 36
(3) オゾン 37
3. 金属を抗菌成分とする抗菌剤 37
3.1 金属を抗菌成分とした無機系抗菌剤 37
(1) ゼオライト系無機抗菌剤 37
(2) ホウケイ酸塩系及びケイ素系ガラスを担体とした抗菌剤 37
(3) リン酸カルシウム系無機抗菌剤 37
(4) 銀担持リン酸ジルコニウム系抗菌剤 38
(5) 酸化チタンを担体とした抗菌剤 38
3.2 銀を担持した有機系抗菌剤 38
(1) 銀担持アクリル繊維 38

第5項 抗カビ剤
髙麗 寛紀
1. 抗カビ剤 41
1.1 ベンゾイミダゾール系及びベンゾチアゾール系抗カビ剤 41
(1) 2-(4-チアゾリル)-ベンゾイミダゾール 41
(2) メチル-2-ベンゾイミダゾールカーバメート 41
(3) 2-[(チオシアノメチル)チオ]ベンゾチアゾール 42
1.2 ヨウ素系抗カビ剤 42
(1) 3-ヨードメチル-2-プロペニルブチルカーバメート 42
(2) 1-[(3-ヨード-2-プロピニルオキシ)メトキシ]-4-メトキシベンゼン 42
(3) 1-ブロモ-3-エトキシカルボニル-1,2-ジヨード-1-プロペン 43
1.3 フルオロジクロロメチルチオ系抗カビ剤 43
(1) N-(フルオロジクロロメチルチオ)-フタルイミド 43
(2) N,N-ジメチル-N′-(フルオロジクロロメチルチオ) N′-フェニルスルファミド 43
(3) N-ジクロロフルオロメチルチオ-N′,N′-ジメチル-N-p-トリルスルファミド 44
1.4 ピリチオン系の抗カビ,抗菌,防藻剤 44
(1) 2-ピリジンチオール-1-オキシドナトリウム 44
(2) ビス(2-ピリジンチオール-1-オキシド)亜鉛 45
(3) ビス(2-ピリジンチオール-1-オキシド)銅 45
(4) 2,3,5,6-テトラクロロ-4-メチルスルホニルピリジン 45
1.5 チオカルバミン酸及びトリアジン系抗カビ剤 45
(1) N-メチルジチオカルバミン酸ナトリウム 45
(2) 1-(4-クロロフェニル)-4,4-ジメチル-3-(1H-1,2,4-トリアゾール-1-イルメチル)-3-ペンタノール 46

第6項 抗ウイルス剤
髙麗 寛紀
1. 抗ウイルス剤 47
1.1 第四級アンモニウム塩系抗ウイルス剤 47
(1) 3-(トリエトキシシリル)プロピルジメチルオクタデシルアンモニウムクロライド 47
1.2 ポリフェノール系ウイルス剤 47
(1) エピガロカテキン-3-O-ガレート-モノパルテート 47
1.3 金属系抗ウイルス剤 48
(1) 銀担持リン酸ジルコニウム 48
(2) 銀ゼオライト 48
(3) ナノヨウ化銅 49

第7項 抗菌剤・抗菌加工製品の安全性評価
鹿庭 正昭
1. 化学物質・化学製品による健康被害に対する安全対策 51
2. 化学物質・化学製品の安全性評価のための取り組み 51
2.1 国連による勧告 51
2.1.1 国連:経済協力開発機構(OECD)テストガイドライン 51
2.1.2 国連・OECD:化学品の分類及び表示に関する世界調和システム 51
2.1.3 国レベルでの取り組み 51
2.2 国レベルでの法規制 51
2.2.1 EU:REACH 51
2.2.2 日本:有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律 52
2.2.3 日本:改正・化学物質の審査及び製造の規制に関する法律 52
2.2.4 日本:「改正・消費生活用製品安全法」(重大製品事故) 52
2.2.5 その他の国レベルでの取り組み 52
2.3 バイオサイドに関する法規制 53
2.3.1 EU:バイオサイド製品規則 53
2.3.2 その他の国レベルでの取り組み 53
2.4 日本:抗菌加工製品に関する
ガイドライン 53
2.4.1 国レベルでの取り組み 53
2.4.2 業界団体による自主基準 53
2.5 業界団体等による認証制度・自主基準 53
2.5.1 エコテックス 53
2.5.2 日本:抗菌加工製品の業界団体による自主基準 53
(1) 抗菌製品技術協議会 53
(2) 繊維評価技術協議会 54
3. 抗菌剤・抗菌加工製品,バイオサイドによる健康被害事例のトピックス 54
3.1 EU:革製ソファによるACD等の健康被害事例 54
3.2 韓国:加湿器殺菌剤による肺損傷事例 54
3.3 日本:重大製品事故と認定されたACD事例 54
3.3.1 デスクマットによるACD事例 54
3.3.2 冷却パッドによるACD事例 54
3.4 抗菌剤・抗菌加工製品による健康被害事例のトピックス 54
3.4.1 日本:首から下げるタイプの除菌製品による化学熱傷等の皮膚障害事例 54
3.4.2 イソチアゾリノン系化合物によるACD事例 55
3.4.3 日本:第四級アンモニウム塩化合物による化学熱傷事例 55

第2節 光触媒による制御
砂田 香矢乃,宮内 雅浩
1. 光触媒反応による抗菌・抗ウイルス活性 57
1.1 二つの光触媒反応 57
1.2 光誘起分解反応による抗菌・抗ウイルス活性 57
1.3 抗菌・抗ウイルス活性の評価方法 58
2. 紫外光応答型光触媒による抗菌活性 58
2.1 抗菌活性 59
2.2 光触媒反応による殺菌過程 60
3. 可視光応答型光触媒による抗菌・抗ウイルス活性 60
3.1 可視光応答型光触媒 60
3.2 可視光応答型光触媒の抗ウイルス活性 61
3.3 固体銅化合物の抗ウイルス活性 61
3.4 新規可視光光触媒CuxO/TiO2の抗菌・抗ウイルス効果 62
3.5 可視光応答型光触媒材料の抗菌効果の実証試験 63

第3節 物理的方法による制御
第1項 加熱殺菌
土戸 哲明
1. 概念と種類 65
2. 原理 65
3. 特性 66
3.1 加熱殺菌の特徴 66
3.2 微生物の熱死滅反応と耐熱性指標 66
4. 加熱殺菌条件の決定理論 67
5. 実用上の課題 69

第2項 加熱殺菌装置
五十部 誠一郎
1. 食品の品質と殺菌処理 71
2. 加熱殺菌装置について 71
2.1 殺菌処理の事例(過熱水蒸気及びアクアガス) 73
2.2 野菜の殺菌処理例 74
3. 食材に適した殺菌処理(装置)の選択の重要性 75
4. まとめ 76

第3項 電磁波(または放射線)殺菌
古田 雅一
1. 殺菌に利用可能な電磁波は高エネルギーの紫外線と電離放射線である 77
1.1 紫外線とは? 77
1.2 紫外線殺菌の実際 78
1.3 紫外線殺菌に対する微生物の感受性 78
1.4 紫外線殺菌の展望 79
2. 電離放射線の特徴と殺菌原理 79
2.1 電離放射線の殺菌原理 79
2.2 放射線滅菌の特徴 81
3. 放射線滅菌の実際 82
4. 今後の展望 83

第4項 高圧殺菌
山本 和貴
1. 食品高圧加工 85
2. 高圧処理における細菌不活性化因子 85
2.1 化学反応 85
2.2 密度最大化 85
2.3 分子クラウディング 85
2.4 蛋白質 86
2.5 膜 86
2.6 DNA 86
2.7 酸化ストレス 86
3. 食品高圧加工による微生物の不活性化 86
3.1 食品高圧加工に独自な視点 86
3.2 高圧損傷 87
3.3 低温高圧処理による食品加工 89
3.4 中高圧処理による静菌 89
3.5 高圧処理・中高圧処理による芽胞の不活性化 89
3.6 細菌以外への効果:真菌類(カビ,酵母)・ウイルス・寄生虫 90

第5項 マイクロファイバークロスを用いた清拭洗浄
福﨑 智司
1. 清拭洗浄 93
2. マイクロファイバークロスによる清拭 93
2.1 極細繊維とは 93
2.2 清拭性能の原理 93
2.3 清拭効果 94
2.3.1 水を用いた湿式クロスの清拭効果 94
2.3.2 片道拭きと往復拭き 95
2.3.3 拭き取り操作の留意事項 95
3. 清拭用マイクロファイバークロスの今後 96

第6項 ろ過(通常ろ過と膜ろ過)
渡辺 敦夫
1. ろ過と除菌 97
2. 助剤ろ過及びMFの特性 98
2.1 助剤ろ過の特性 98
2.2 MFの特性-MF膜とモジュール構造- 99
3. 無菌化ろ過 99
3.1 無菌化ろ過の定義 99
3.2 無菌化ろ過の特徴 100
3.3 無菌化ろ過で使用するMF膜モジュールの具備条件 100
4. 無菌化性能の測定法 101
5. 無菌化ろ過の応用 101
5.1 ミネラル水の無菌化ろ過 101
5.2 食品加工用水と水道水の無菌化ろ過 101
5.3 ビールの無菌化ろ過 102
5.4 清酒の無菌化ろ過 102
5.5 醤油の無菌化ろ過 102
5.6 ペクチン入り無菌清澄化リンゴ果汁等の製造 102
5.7 生チュウハイの製造 103
5.8 生姜エキスの製造 103
5.9 牛乳の無菌化ろ過 103
5.10 その他食品の無菌化ろ過 103
6. 実用における課題―無菌化ろ過装置の衛生管理― 103
7. まとめ 104

第7項 食品包装の材料と技術
村本 桂久
1. 微生物制御のための包装 105
2. 包装の定義と目的 105
2.1 包装の定義 105
2.2 包装の目的 105
(1) 変質の防止 105
(2) 害虫の混入や微生物の汚染の防止 105
(3) におい移りの防止 105
(4) 生産の合理化と省力化 105
(5) 流通・輸送の簡便化と計画化 105
(6) 商品価値の向上 105
3. 包装の分類と材料 105
3.1 包装の分類 105
(1) 材料と形態による分類 105
(2) 包装技法による分類 106
(3) 食品の形状による分類 106
3.2 包装の材料 106
(1) 紙容器 106
(2) プラスチック容器 107
(3) 金属容器 107
(4) ガラス容器 107
4. 食品の保存と包装 107
4.1 食品の包装技術 107
4.2 食品の包装技術の実状 107
5. 無菌充塡包装 108
5.1 無菌充塡包装製品の製造技術 108
5.2 無菌充塡包装製品と包装システム 108
(1) 紙容器無菌充塡包装システム 108
(2) ガラスびん無菌充塡包装システム 108
(3) プラスチック容器無菌充塡包装システム 108
(4) ペットボトル無菌充塡包装システム 108

第8項 空気清浄
柳 宇
1. 空気清浄の方法 111
2. 空気清浄による浄化 111
2.1 空気清浄機の原理 111
2.2 空気清浄機の浄化性能 112
2.3 空気清浄機による浮遊細菌濃度の低減 112
3. 換気による希釈 113
3.1 外気取り入れの必要性 113
①においの対策 113
②化学物質濃度の対策 113
③酸素の供給 113
④水蒸気の除去 113
⑤排煙 113
3.2 換気と健康 113
3.3 換気による菌の制御 114

第4節 生物学的方法による制御
第1項 乳酸菌とその産物による制御
桑原 美空,善藤 威史,園元 謙二
1. 乳酸菌 117
2. 乳酸菌を利用したバイオプリザベーション 117
3. 乳酸菌が生産する抗菌物質 117
3.1 低分子抗菌物質 117
(1) 有機酸 117
(2) ジアセチル・アセトアルデヒド 117
(3) 過酸化水素 118
(4) ロイテリン 118
(5) その他の低分子抗菌物質 118
3.2 高分子抗菌物質 118
(1) バクテリオシン 118
(2) バクテリオリシン 118
4. 乳酸菌が生産する抗菌物質の利用 118
5. 乳酸菌が生産するバクテリオシンの利用 119
6. まとめ 120

第2項 バクテリオファージ
宮本 敬久
1. バクテリオファージとは 121
2. ファージの分離 122
3. ファージの溶菌効果と宿主の耐性化 122
4. 食品への利用 123
5. ファージ利用の問題点 123

第3項 酵素(リゾチーム)による制御
野﨑 一彦
1. 酵素を利用した微生物制御 125
2. リゾチーム 125
3. リゾチームの性質 125
4. リゾチームの活性発現条件 125
4.1 pHの影響 125
4.2 食塩など食品成分の影響 125
5. リゾチームの抗菌作用 126
6. リゾチーム単用による食品への利用 127
6.1 清酒,ミリンへの利用 127
6.2 半硬質チーズ製造工程中への利用 127
6.3 生鮮水産食品(イカ,エビむき身,生ウニ,イクラ)への利用 127
6.4 高糖濃度食品への利用 127
7. リゾチームとグリシンの併用効果 127
8. リゾチームとエタノール,ポリリン酸ナトリウムの併用効果 127

第5節 バイオコロージョン
第1項 微生物が影響する金属の腐食
菊地 靖志
1. 微生物腐食とは? 131
2. 微生物腐食研究の発端と経過 131
3. 金属溶接部の微生物腐食事例 132
4. 腐食機構について 133
5. 微生物の付着(バイオフィルム形成)と腐食 134
6. 微生物腐食防止技術 136
7. まとめ 137

第2項 抗菌性金属材料-現状と展望-
宮野 泰征,菊地 靖志
1. 金属材料の抗菌性に求められるもの 143
2. 金属材料の微生物腐食・劣化 143
3. 金属の抗菌性 145
4. 抗菌機能化された金属材料の開発 147
5. 微生物腐食抑止技術としての抗菌性金属の可能性 148
6. 抗菌性金属の可能性と展望 149

第2章 消臭・脱臭技術の基礎
第1節 大規模臭気発生源に適応される主要な脱臭技術
第1項 燃焼法
中津山 憲
1. 燃焼法 155
1.1 燃焼法とは 155
1.2 燃焼法の種類と原理 155
(1) 直接燃焼式 155
(2) 蓄熱燃焼式 155
(3) 触媒燃焼式 156
(4) 濃縮燃焼法 157
1.3 燃焼式脱臭装置導入時の留意点 158

第2項 吸収法
中津山 憲
1. 吸収とは 159
2. 代表的なガス吸収装置 159
(1) 水による吸収 160
(2) 中和による吸収 160
(3) 酸による吸収(硫酸や塩酸) 160
(4) アルカリによる吸収(苛性ソーダ) 160
(5) 酸化・還元剤による吸収 160
(6) 炭酸ガスの影響 160
3. 吸収法による脱臭への実施例 161
(1) 充塡塔式吸収塔(水洗浄)装置 161
(2) 複数の薬品による多段吸収装置 161
4. 吸収法による脱臭装置計画時の留意点 161

第3項 吸着法
中津山 憲
1. 吸着とは 163
2. 吸着は物理吸着と化学吸着に分類される 163
3. 脱臭に使用される活性炭の種類と用途 163
3.1 機能活性炭の反応メカニズム 163
3.2 その他の吸着剤 164
(1) ゼオライト 164
(2) シリカゲル 164
(3) 腐植質吸着剤 164
(4) 酸化鉄系吸着剤 164
4. 吸着法脱臭装置の構成 164
5. 活性炭脱臭装置の実施例 165
(1) 下水処理施設角型カートリッジ式脱臭装置 165
(2) 円筒カートリッジ式活性炭脱臭装置 165
(3) 有機溶剤吸着・回収装置 165
6. 活性炭のリサイクル 166

第4項 微生物を用いた脱臭技術
樋口 能士
1. 生物脱臭法の歴史 167
2. 生物脱臭法の原理と分類 167
3. 生物脱臭法の適用事例 169
4. 生物脱臭技術の最新動向 170

第2節 ホテル・宿泊施設におけるタバコ臭対策
村井 敏夫
1. 我が国を取り巻く環境 173
1.1 オリンピック過去開催都市の状況 173
1.2 日本のホテルにおける禁煙の取り組み 173
2. タバコについて 174
2.1 成分 174
2.2 ホテルにおけるにおいの付着箇所と消臭方法 174
2.3 使用する機材,消臭剤,脱臭機 176
2.4 作業後の検証方法 176
2.4.1 臭気測定:「臭気レベル」 176
2.4.2 抗菌測定:「ATP・拭き取り検査」 177
2.5 ホテルでの作業後の検証 179
3. ホテル・宿泊施設において,今後望まれること 179
3.1 2020年を契機とした,全面禁煙 179
3.2 禁煙客室での喫煙対策 180
3.3 「おもてなし」のグローバルスタンダードとして,全面禁煙 180

第3節 抗菌消臭天然繊維
杉山 公寿
1. 抗菌消臭天然繊維の概要 181
2. セルガイアの基本特性 181
2.1 セルガイアの製造方法 181
2.2 セルガイアへの抗菌性金属イオン担持方法 182
3. セルガイア含有紙及び湿式不織布の機能と用途 182
3.1 安全性 182
3.2 抗菌性 182
3.3 ウイルス不活化性 183
3.4 アレルゲン不活化性 184
3.5 消臭性 184
4. セルガイア及びその応用製品の今後 185

第3章 微生物,においの測定・モニタリング
第1節 環境微生物の測定・モニタリング
第1項 既存法(培養法,概論)
菊野 理津子
1. 環境モニタリングとは 189
2. 目的を明確に 189
3. 環境微生物の評価 189
3.1 規格基準の概要 189
3.2 日本薬局方 189
3.3 弁当そう菜の衛生規範 190
3.4 日本建築学会環境基準 190
4. 空中微生物測定法 190
4.1 落下菌法 190
4.2 落下微生物測定法 191
4.3 浮遊微生物測定法 191
4.4 衝突法 191
4.5 ろ過型サンプリング法 191
4.6 液体捕集(インピンジャー)法 192
4.7 浮遊真菌(カビ)と落下真菌(カビ)測定例192
5. 表面付着微生物の測定 192
5.1 コンタクトプレート法 192
5.2 スワブ法 192
6. 生菌数測定における注意 193
7. データの管理と活用 193

第2項 ATP測定法
川越 信幸
1. ATPとは 195
2. 原理と特徴 195
3. ATPふき取り検査 196
4. HACCPにおけるATPふき取り検査の活用197
4.1 一般衛生管理の簡易・迅速検査法活用例198
4.2 HACCPの簡易・迅速検査法活用例 198
5. まとめ 199

第3項 質量分析計(MALDI TOF-MS)を利用した簡易・迅速微生物同定
関口 幸恵
1. 従来の微生物同定法 201
1.1 生化学的性状を用いた微生物同定 201
1.2 数値同定 201
2. 質量分析技術を用いた微生物同定法 202
2.1 MALDI-TOF MSの原理と微生物同定 202
2.2 サンプル調製 203
3. 微生物同定のためのデータベースとアルゴリズム解析 204
4. 他の迅速法と組み合わせた応用例 205
4.1 材料及び方法 205
(1) バクテアラート3Dでの汚染菌検出 205
(2) VITEK MSでの同定試験用サンプル準備 205
4.2 結果 205
5. まとめ 206

第4項 電気インピーダンス法
末廣 純也
1. 電気インピーダンス法の原理 207
1.1 電気インピーダンスの定義 207
1.2 電気インピーダンス法の分類 207
1.2.1 微生物の代謝物による培地の電気インピーダンス変化を利用する方法 207
1.2.2 微生物自身の電気インピーダンスを測定する方法 207
1.3 その他の電気インピーダンス法 208
1.4 等価回路モデル 209
1.5 今後の展望 210

第5項 マイクロ流体制御
富樫 盛典
1. マイクロ流体デバイス 213
2. スケールダウンによる寸法効果 213
3. マイクロ流体制御の特徴 214
3.1 高速混合 214
3.2 精密温度制御 214
3.3 安定層流 214
3.4 比表面積増大 215
3.5 微量化 215
4. 容易な並列システム化 215
5. 3Dプリンタ活用による加工 216

第6項 フローサイトメトリー
富樫 盛典
1. フローサイトメトリー 217
2. 開発の歴史 217
3. 一般的な装置構成と機能 218
4. 生死および夾雑物判別のための染色法 218
4.1 二重染色法 219
4.2 三重染色法 219
5. 白色光源によるスペクトル取得 219

第7項 ハイコンテントアナリシスシステムの可能性
坂下 浩史
1. ハイコンテントアナリシスシステム
とは 221
2. アプリケーション例 222
3. 画像処理の流れ 222
3.1 3次元オブジェクト認識 223
3.2 3次元オブジェクトリンク 223
3.3 特徴量算出 223
3.4 ゲート 223
4. 機械学習技術 223
4.1 機械学習フィルタ 224
4.2 機械学習ゲート 224

第8項 DNA解析-PCR法・リアルタイムPCR法
石松 維世
1. DNA解析の意義 227
2. DNA解析 227
2.1 PCR(Polymerase chain reaction)法 227
2.2 ジデオキシ法による
シークエンシング 228
2.3 相同性(BLAST)検索 228
3. 菌叢解析 229
3.1 群集構造解析-変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法 229
3.2 網羅的菌叢解析-クローンライブ
ラリー法 230
4. リアルタイムPCR法 231

第2節 においの測定・モニタリング
第1項 嗅覚測定法(官能試験法)
竹村 明久
1. 嗅覚測定法の概要 233
1.1 機器測定と官能試験 233
1.2 基準等 233
1.3 物理量と感覚量の関係 233
1.3.1 Weber-Fechner則 233
1.3.2 Stevens則 234
2. 嗅覚測定法の種類 234
2.1 感覚に基づく濃度測定法 234
2.2 感覚強度や快・不快度評価の方法 235
2.2.1 2点試験法 235
2.2.2 一対比較法 235
2.2.3 評定尺度法 235
2.2.4 ME法 235
3. 嗅覚測定法における注意点 235
3.1 提示試料 236
3.2 評価者 236
3.3 測定環境 236
3.4 諸注意 237
3.5 データ分析 237
4. まとめ 237

第2項 簡易嗅覚測定法
祐川 英基
1. 簡易嗅覚測定法の対象 239
2. 簡易嗅覚測定法の取組経緯 239
3. 環境省が推奨する簡易法の紹介 239
3.1 簡易法の精度 239
3.2 簡易法の概要 240
3.3 簡易法の実施手順 241
(1) 試験開始前の準備 241
(2) 当初希釈倍数の設定 241
(3) におい袋の調製 241
(4) 判定方法 241
(5) 臭気指数の計算 242
4. MS式直接希釈法の紹介 242
4.1 MS式直接希釈法の開発経緯 242
4.2 MS式直接希釈法の測定手順 242
(1) 試料採取に用いる器材 242
(2) 試料の希釈操作に使用する器材 242
(3) 判定手順 243
(4) 注意事項 244
5.今後に向けて 244

第3項 ガス検知管法
川村 幸嗣
1. ガス検知管とは 245
1.1 ガス採取方法 245
1.1.1 真空法ガス採取器による方法 246
1.1.2 連続吸引方式 246
2. 各種検知管 246
2.1 真空法用検知管 246
2.2 連続吸引方式による検知管 248

第4項 半導体式センサ
伊藤 敏雄
1. 半導体式センサについて 249
2. 半導体式センサによるVOC検知器 249
2.1 濃度範囲 249
2.2 VOC検知器評価法の標準化 250
3. 新しい測定原理の半導体式センサ 252

第5項 水晶振動子型においセンサ
中本 高道
1. 様々なタイプのにおいセンサ 255
2. 動作原理 255
3. ロバストにおいセンシング 256
4. まとめ 257

第6項 複数センサによるにおい識別装置
喜多 純一
1. 複合臭のにおい測定とは 259
2. 複合臭の特長 259
3. 複合臭の特長が生じる理由 260
4. におい識別装置を複合臭に適用した事例 261
5. 消臭能力付繊維での消臭効果評価(ISO)に利用されるにおい識別装置 262
6. まとめ 262

第7項 呼気・皮膚ガスセンサ
関根 嘉香
1. 生体ガス 265
2. 呼気ガス 265
2.1 呼気中の成分 265
2.2 呼気ガスのセンシング 265
(1) アセトン:脂質代謝の指標 266
(2) 一酸化窒素:喘息の管理 266
(3) 口臭:においマネジメント 266
(4) アルコール検知 267
2.3 呼気測定の課題 267
3. 皮膚ガス 267
3.1 皮膚ガスとは何か 267
(1) 表面反応由来 267
(2) 皮膚腺(汗腺・脂腺)由来 267
(3) 血液由来 267
3.2 皮膚ガスのセンシング 268
(1) 足裏皮膚ガス:体調の自己管理 268
(2) アンモニア:疲労度の管理 268
(3) 体臭:においマネジメント 268
3.3 皮膚ガス測定の課題 269
4. 展望 269

第3節 可視化・シミュレーション技術
第1項 CFD解析
池島 薫
1. CFD解析の概要 271
2. CFD解析に用いられる基礎方程式 271
3. においや微粒子のCFD解析 272
4. CFD解析と測定実験 273
5. CFD解析の適用例と実測結果の比較 274

第2項 複合現実感(MR)技術を活用した数値流体シミュレーションの3D体感システム
福森 幹太
1. 数値流体シミュレーションによる可視化 277
2. ミックスド・リアリティ(MR,複合現実感) 277
3.  CFD結果とMRの融合 278
4. MR装置のシステム構成 278
5. 実施例 278

第3項 on-siteモニタリングによる生活環境の衛生微生物学的安全の確保
山口 進康
1. 環境中の微生物を捉える 281
2. 蛍光染色法 281
3. マイクロ流路デバイス 282
4. ポータブル・システムを用いた危害微生物のon-siteモニタリング 283



第4章 様々な空間の抗菌・防臭応用事例
第1節 製造環境の抗菌・防臭
第1項 食品・飲料のオフフレーバー
佐藤 吉朗
1. オフフレーバーの定義 287
2. オフフレーバーの発生要因 288
2.1 A-①食品の原料素材に起因するもの 289
(1) 水由来のオフフレーバー 289
(2) 穀類に由来するオフフレーバー 289
(3) その他の食品原材料から発生するオフフレーバー 290
2.2 A-②食品成分の酵素的変換によるもの 292
(1) 腐敗によるオフフレーバー 292
(2) 魚介類の腐敗によるオフフレーバー292
(3) 畜肉・家禽類の腐敗によるオフフレーバー 292
(4) 植物性食品の腐敗によるオフフレーバー 292
(5) 食品添加物由来のオフフレーバー 293
2.3 A-③食品成分の化学的変換によるもの 294
2.4 B-環境から移香(移り香)する場合 295
3. オフフレーバー解決法 297
3.1 官能パネルの教育 297
3.2 オフフレーバー成分の苦情品からの抽出 297
3.3 GC/MS装置を用いた測定 297

第2項 食品の酸素制御-カビと酸素の関係-
米津 彰人,岩井 美和,高鳥 浩介
1. カビに対する消費者の意識 299
2. カビお申し出(苦情)の傾向 299
3. カビは異物の一種 299
4. カビ発生のお申し出が多い食品と少ない食品の特徴 300
5. カビ汚染による影響 301
6. カビが発生するまでの日数 301
7. カビと酸素濃度の関係 302
8. カビの制御方法 303
9. 脱酸素剤 303
10. 包材フィルムのガスバリア性 304
11. それでも発生するカビの事故 305
12. 実際のカビと酸素の関係 307

第3項 HACCP,及びHACCPではカバーしきれない衛生管理のポイント
髙橋 順一
1. HACCPによる管理 309
1.1 HACCPとは 309
1.2 従来の品質管理手法(従来方式)とHACCPの管理手法(HACCP方式) 309
1.3 HACCP導入のための7原則12手順 309
1.3.1 HACCPチームの編成《手順①》 309
1.3.2 製品説明書の作成《手順②》 309
1.3.3 意図する用途及び対象となる消費者の確認《手順③》 310
1.3.4 製造工程一覧図(フローダイアグラム)の作成《手順④》 310
1.3.5 製造工程一覧図(フローダイアグラム)の現場確認《手順⑤》 311
1.3.6 危害要因(ハザード)の分析《手順⑥/原則①》 311
1.3.7 重要管理点(CCP)の決定《手順⑦/原則②》 311
1.3.8 許容限界(CL:Critical Limit)の設定《手順⑧/原則③》 312
1.3.9 モニタリング方法の設定《手順⑨/原則④》 312
1.3.10 改善措置の設定《手順⑩/原則⑤》 313
1.3.11 検証方法の設定《手順⑪/原則⑥》 313
1.3.12 記録と保存方法の設定《手順⑫/原則⑦》 313
1.4 HACCPを効果的に運用していくためのポイント(HACCP導入前~導入後) 314
1.4.1 全社的な目的意識の共有(HACCP導入前) 314
1.4.2 検証・確認作業(HACCP導入後) 314
1.4.3 PDCAサイクル(Plan→Do→Check→Action)をまわしていく 314
2. HACCPではカバーしきれない衛生管理のポイント(機能させるための前提条件) 315
2.1 一般的衛生管理プログラムとは 315
2.2 一般的衛生管理プログラム(PP)の10項目 315
2.3 一般的衛生管理プログラムの構築ポイント 315
2.3.1 施設・設備の衛生管理について 315
(1) 施設のゾーニングと設備のレイアウト315
(2) 施設のゾーニングと設備のレイアウトに関する留意点 316
(3) 清掃作業の体系化とスケジュール化316
(4) 洗浄と殺菌について 316
2.3.2 従事者の衛生教育について 316
2.3.3 施設設備・機械器具の保守点検について 317
2.3.4 鼠(そ)族・昆虫の防除(ペストコントロール)について 317
2.3.5 使用水の衛生管理について 317
2.3.6 排水及び廃棄物の衛生管理について 319
2.3.7 従事者の衛生管理について 319
2.3.8 食品等の衛生的な取り扱いについて 319
2.3.9 食品(製品)の回収プログラムについて 319
2.3.10 食品(製品)等の試験検査に用いる設備の保守管理について 319

第4項 無菌医薬品製造設備
中村 健太郎
1. 無菌医薬品製造設備 321
1.1 無菌医薬品とは 321
1.2 無菌医薬品の製造プロセス 321
1.3 無菌医薬品製造施設のゾーニング 323
1.3.1 無菌操作法で製造される医薬品のゾーニング 323
1.3.2 日本の無菌医薬品ガイダンス 323
1.3.3 アメリカの無菌医薬品ガイダンス 323
1.3.4 ヨーロッパの無菌医薬品ガイダンス324
1.3.5 PIC/Sの無菌医薬品ガイダンス 325
1.3.6 WHOの無菌医薬品ガイダンス 325
1.4 グレードA環境を提供する設備 326
1.4.1 開放系クリーンブース 326
1.4.2 RABS(Restricted Access Barrier Systems) 327
1.4.3 アイソレータ 327
1.5 洗浄,滅菌,除染 328
1.5.1 洗浄 328
1.5.2 滅菌 328
1.5.3 除染 328
1.6 原料,資材の無菌化工程 328
1.6.1 製品の滅菌 329
1.6.2 容器の洗浄と滅菌 329
1.6.3 ゴム栓の洗浄と滅菌 329
1.6.4 RTU(Ready to Use)の容器,ゴム栓 330
1.6.5 その他の資材の滅菌・除染 330
1.6.6 無菌更衣 331
1.7 環境管理 331
1.7.1 清掃・消毒 331
1.7.2 空間除染 331
1.7.3 環境モニタリング 331
1.8 無菌医薬品製造設備における微生物管理 332

第5項 細胞培養施設
小原 有弘
1. 異物と細胞培養施設 333
2. 細胞培養施設 333
3. バイオ医薬品等の製造における細胞培養施設 333
4. バイオ医薬品等の製造における細胞培養施設管理 335
5. 再生医療等製品の製造施設(細胞培養加工施設等) 335

第6項 室内空気質環境向上と対象制御
武廣 絵里子
1. 工場建設における室内空気質 337
2. 生産施設で対象となる空気質 337
3. 室内空気質環境向上のための4原則 338
4. 建築分野の学会動向 338
5. 制御対象 339
5.1 化学物質 339
5.2 臭気 340
5.3 細菌 341
5.4 真菌(カビ) 342
5.5 害虫 343
6. 工場の空気質環境に向けて 343

第7項 医薬品工場への過酸化水素除染技術の適用事例
緒方 浩基
1. 医薬品工場の除染技術に関して 345
2. 過酸化水素除染に関して 345
2.1 過酸化水素除染方式に関して 345
2.2 過酸化水素除染効果の評価 345
3. 実験室内での過酸化水素除染効率と環境条件及び運転条件との関連性評価 345
3.1 実験方法 345
3.1.1 実験施設 345
3.1.2 過酸化水素除染方法 346
3.1.3 温湿度の測定 346
3.1.4 除染効果の評価方法 346
3.2 実験結果 346
3.2.1 過酸化水素水投入量,初期相対湿度とBI陰性率の関係 346
3.2.2 過酸化水素除染における保持時間の有効性 346
4. 医薬品製造施設での過酸化水素除染実験 347
4.1 目的 347
4.2 過酸化水素除染システム 348
4.3 実験条件 348
4.3.1 実験施設の状況 348
4.3.2 過酸化水素水 348
4.3.3 測定機器等,インジケーター 348
4.3.4 加湿方法 349
4.3.5 保持時間 349
4.4 実験結果 349
4.4.1 過酸化水素水投入条件,初期相対湿度,保持時間とBI陰性率の関係349
4.4.2 除染後の保持時間の有効性 349
4.4.3 初期相対湿度とBI陰性の関係 350
5. まとめ 350

第8項 実験動物飼育施設における防臭と臭活用の戦略
佐久間 健治,林 進,齊藤 美佳子
1. 防臭は人のため,そして実験動物のため 351
2. 臭気の発生源 351
3. 床敷きによる発生源での臭気除去 351
4. 室内換気システムによる臭気除去 352
5. 飼育ラックと飼育ケージの換気 352
5.1 オープンラック方式 352
5.2 個別換気ケージ(Individually ventilated cage:IVC)ラック方式 352
5.3 ディスポーザブルケージの利用 353
5.4 一方向気流ラックによる飼育方法 354
6. 実験動物飼育施設の室圧制御 354
7. 臭活用の発想 354
8. 防臭・臭活用の将来展望 356

第2節 空間環境の抗菌・防臭
第1項 二流体噴霧ノズルによる薬剤ミスト除菌技術
四本 瑞世
1. 薬剤ミスト噴霧による除菌技術 359
1.1 薬剤ミスト噴霧の開発の経緯 359
1.2 ミスト除菌に使用する二流体ノズル 359
1.3 実規模噴霧実験による除菌条件の検討 359
1.3.1 目的 359
1.3.2 実験方法 359
(1) 実験施設 359
(2) 噴霧薬剤 359
(3) 除菌効果の評価 359
(4) 温湿度と結露有無の測定方法 360
(5) 検討内容 360
(6) 噴霧薬液量と薬液濃度の検討 360
(7) 障害物(什器)を配置した条件下における什器表面や背面の除菌効果 361
(8) 湿度と除菌の関係性の検討 361
1.3.3 結果 362
(1) 噴霧薬液量と薬液濃度の検討 362
(2) 障害物(什器)を配置した条件下における什器表面や背面の除菌効果 362
(3) 湿度と除菌の関係 363
1.4 まとめ 364
2. 本技術の保育園での導入事例 364
2.1 システムの概要 364
2.2 除菌検証試験 365
2.2.1 方法 365
2.2.2 結果 365
2.3 まとめ 367
3. 病院改修・解体工事におけるアスペルギルス症対策としての適用事例 367
3.1 アスペルギルス症とは 367
3.2 アスペルギルスの所在調査 367
3.3 天井裏の薬剤ミスト除菌について 368
4. まとめ 369

第2項 空間への抗菌・防臭の適用
高塚 威
1. 空間の抗菌・防臭とは 371
1.1 居室空間における汚れの発生と空気の流れ 371
1.2 加湿給水への抗菌剤Ag+導入 372
1.3 熱交換用コイルの抗菌化 372
1.4 空調機ドレンパンの抗菌化 372
2. 病院へのAg+発生器導入例 372
2.1 加湿エレメント表面に対する抗菌効果 373
2.2 浮遊微生物(細菌)量に対する除去効果 373
3. ホテルへの抗菌空調機の導入事例 373
3.1 抗菌コイルによる抗菌効果 374
3.2 空調機内ドレンパンの抗菌化の効果 374
4. 抗菌塗料 374
5. まとめ 374

第3項 様々な室内空間での抗菌と臭気対策
石川 英一
1. 住宅における菌と臭気の関係 377
1.1 法改正と室内空間(住宅)の臭気トラブル 377
1.2 省エネ基準の変遷による住宅の変化 377
1.3 住宅の換気システムと臭気の関係 377
(1) 第一種24時間機械換気システム 378
(2) 第二種24時間換気システム 378
(3) 第三種24時間換気システム 378
1.4 換気システムと室内の菌汚染 379
1.5 菌による特徴的な汚染箇所と対策 379
(1) 第一種24時間換気 379
(2) 第二種24時間換気 379
(3) 第三種24時間換気 379
2. 宿泊施設(ホテル)における菌と臭気の関係 380
2.1 ホテル客室での臭気発生原因 380
2.2 客室の空調設備 380
2.3 特徴的な汚染箇所と対策方法 381

第4項 浴室環境のカビ汚染解析と対策
山岸 弘
1. 浴室の空間環境 383
2. 浴室のカビ汚染 383
2.1 カビの種類 383
2.2 カビの視認性 383
2.3 カビ汚染のメカニズム 383
3. カビの生育に及ぼす環境因子の影響 385
3.1 汚れの影響 385
3.2 栄養量の影響 385
3.3 温度の影響 385
3.4 湿度の影響 387
4. 浴室のカビ対策 387
4.1 塩素系カビ取り剤の効果的な使い方 387
4.2 予防対策 388
4.3 燻煙技術による新しいカビ対策 388
5. まとめ 389

第5項 温浴施設の微生物対策
縣 邦雄
1. 温浴施設の衛生管理基準 391
2. 温浴施設の微生物汚染状況 392
2.1 レジオネラ属菌 392
2.2 大腸菌群 392
2.3 抗酸菌 392
2.4 ヒト由来微生物類 393
2.5 アメーバ類 393
2.6 真菌類 393
3. 温浴施設の微生物対策 394
3.1 浴槽水の対策 394
3.1.1 汚れの排出 394
3.1.2 残留塩素濃度の維持 394
(1) 遊離塩素処理 394
(2) モノクロラミン処理 394
(3) 残留塩素濃度の調整 394
3.1.3 バイオフィルムの消毒洗浄 395
(1) 定期的な消毒洗浄 395
(2) レジオネラ属菌検出時の消毒洗浄 395
3.1.4 設備構造面の対策 395
3.2 給水・給湯の対策 395
3.2.1 給水(原水,上り用水) 395
3.2.2 給湯(原湯,上り用湯) 396
3.2.3 ポイント-オブ-ユース(POU)・フィルター 396
3.3 床面・壁面等の対策 396

第6項 トイレの微生物汚れと臭いの対策
伊丹 愛子,山本 政宏
1. トイレの微生物汚れ対策 397
1.1 大便器の汚れと発生メカニズム 397
1.2 大便器汚れ抑制の対策技術 398
1.2.1 便器に残存する栄養源を抑制する 398
1.2.2 微生物の増殖を抑制する 399
2. トイレのにおい対策 400
2.1 トイレの尿腐敗臭の発生メカニズム 400
2.2 トイレの尿腐敗臭の発生場所 400
2.3 トイレの尿腐敗臭の対策技術 401
2.3.1 においの発生源を除去する技術 401
2.3.2 におい物質の生成を抑制する技術 402
2.3.3 その他の技術 403
3. まとめ 403

第7項 トイレの防汚・抗菌・防臭
井須 紀文
1. これからのモノづくり 405
2. 水の使用量と防汚・抗菌・防臭 405
3. トイレの水アカ汚れを防ぐ防汚技術 406
4. トイレの細菌汚れを防ぐ防汚・抗菌技術 406
4.1 抗菌性能試験法 406
4.2 抗菌剤としての銀 407
4.3 銀を用いた抗菌釉薬 407
4.4 抗菌釉薬中の銀の存在状態 408
5. トイレ空間の防臭技術 408
5.1 トイレ鉢内の気流制御防臭技術 408
5.2 尿飛沫の発生抑制技術 408
5.3 トイレ空間の防臭技術 409
6. 今後の展望 409

第8項 建物空間における微生物に関する環境基準
柳 宇
1. 環境基準の制定方法 411
1.1 量-反応に基づく方法 411
(1) 判断条件の検討 411
(2) 特異的影響を考慮 411
(3) SF1の決定 411
(4) 曝露量を推奨 411
1.2 リスク評価 412
2. 建築物における細菌・真菌に関する環境基準 412
2.1 国内 412
2.2 海外 413

第9項 学校環境におけるにおいと微生物対策
柳 宇
1. 学校保健安全法 415
2. 学校環境におけるにおいの対策方法 415
3. 学校環境における細菌の対策方法 416

第10項 図書館におけるカビ被害
吉川 博幸
1. 図書館のカビ被害状況 419
1.1 増え続けるカビ被害 419
1.2 防カビのマニュアル 419
2. 文化財IPMにおける図書館のカビ被害対策 420
3. カビ被害対応 420
3.1 担当者の任命 420
3.2 役割分担 420
3.3 監視(Detect) 421
3.3.1 温湿度の測定と記録 421
3.3.2 業務用エアコン等の注意点 421
3.3.3 測定のタイミング 421
3.3.4 点検の仕方 422
3.3.5 図書点検のコツ 423
3.3.6 点検時の注意点 423
3.3.7 被害図書の隔離 423
3.3.8 カビの同定 423
3.4 回避(Avoid) 424
3.4.1 立地と建物 424
3.4.2 空調設備 424
3.4.3 書庫内のIPMメンテナンス 424
3.4.4 図書の排架 425
3.4.5 貴重書庫 425
3.5 遮断(Block) 425
3.5.1 図書のメンテナンス,収蔵図書の埃除去 425
3.5.2 寄贈を含む新規受入れ図書の埃除去 425
3.6 対処(Respond) 426
3.6.1 現在ある機器類の運用方法を見直す 426
3.6.2 除湿機・送風機の導入を検討する 426
3.6.3 クリーニング処理の準備 426
(1) 着手前に湿度管理ができていること426
(2) 作業者の防護 426
(3) 処理の判断 426
3.6.4 乾式処理 427
3.6.5 湿式処理 427
3.6.6 ガス燻蒸処理 427
3.7 復帰(Recover) 427
3.7.1 図書利用を再開する 427
3.7.2 点検や施設・設備の点検 427
4. カビと虫の関係 427
5. その他のリスク 428
5.1 自動(化)書庫のリスク 428
5.2 事故のリスク 428

第11項 美術館・博物館におけるカビ被害
川上 裕司
1. 美術館・博物館におけるIPM 429
2. 美術館・博物館の収蔵作品に被害を及ぼすカビ 429
2.1 カビの種類と発生機序 429
2.2 作品の種類別のカビの特徴 429
3.  IPMに基づくカビ対策 431
4. カビ検査に最低限必要な器具・機材 431
5. 温度・湿度の測定 431
6. 付着カビの調査 432
6.1 滅菌スタンプ瓶 432
6.2 ふきふきチェックとコドラート 432
7. 浮遊カビの調査 432
7.1 落下法 432
7.2 エアーサンプラー法 432
8. カビの発生予防と対策 433
8.1 日常管理による予防対策 433
(1) 一般入場口周辺 433
(2) 展示室 433
(3) 収蔵庫・書庫 433
(4) 通路やバックヤード 434
(5) 収蔵・展示作品の定期検査 434
8.2 殺菌剤による対策 434

第12項 屋外環境にある文化財の微生物制御
佐藤 嘉則
1. 文化財と微生物 437
2. 水分管理による微生物制御 437
3. 屋外文化財の微生物影響 438
4. ラスコー洞窟壁画と高松塚古墳壁画 438
5. 自然が作った保存環境 439
6. 薬剤を用いた保存管理 440
7. 今後に向けて 441

第13項 医療施設の室内環境における感染対策(抗菌)と脱臭
山口 一
1. 医療施設の感染対策と臭気対策 443
2. 病院の感染対策(抗菌) 443
2.1 建築計画による感染対策 443
2.2 建築設備側に必要性能を考慮した感染対策 443
2.3 個別の感染対策 443
3. 病院の脱臭 445
3.1 半導体センサによる換気制御 445
3.2 半導体センサとは 445
3.2.1 半導体センサの検知メカニズム 445
3.2.2 半導体センサの構造と動作原理 446
3.2.3 半導体センサの選択 446
3.3 半導体センサによる測定の留意点 446
3.3.1 各種干渉ガスの影響 446
3.3.2 過渡特性(ヒステリシス,ドリフト)447
3.4 半導体センサの応用 447
3.4.1 半導体センサと臭気濃度との相関 447
3.4.2 病室での半導体センサの適用検討 447
3.4.3 病室での半導体センサによる換気制御 448
4. まとめ 449

第14項 空調システムの汚染度調査と管理
清水 晋
1. 空調システムの汚染と室内空気環境 451
2. 空調システムの汚染 451
2.1 空調システム内部の汚染物質 451
2.1.1 粉塵 451
(1) 微粒子 451
(2) 大きなサイズの汚染物質 451
(3) 粉塵の挙動 451
2.1.2 微生物 452
(1) 付着微生物 452
(2) 浮遊微生物 452
2.2 空調システム内部の汚染状況 453
3. 汚染診断方法 455
3.1 診断方法 455
3.2 定性的診断手法 455
3.3 定量的診断手法 455
3.3.1 付着粉塵測定法(拭い取り法) 455
(1) 使用器材 455
(2) 測定方法 455
3.3.2 浮遊微生物測定法 456
(1) 使用器材 456
(2) 測定方法 456
(3) 浮遊微生物を測定するときの注意 456
3.4 診断基準 456
(1) 堆積粉塵 456
(2) 浮遊微生物 456
(3) 微生物診断基準の使い方について 456
(4) 測定ポイント 457
4. 空調システムの清掃管理 457



第5章 抗菌・防臭の規格・基準
第1節 JIS・ISO
第1項 JIS Z 2801:2012/ISO 22196抗菌加工製品
今井 茂雄
1. JIS/ISO規格の経過 461
2. JIS/ISOの基本デザイン 461
2.1 試験法の開発 461
2.2 抗菌の定義 461
2.3 試験方法の要点 461
2.4 試験方法の適用範囲 462
2.4.1 JIS Z 2801 462
2.4.2 ISO 22196 462
2.5 JIS Z 2801とISO 22196の主な相違点
2.5.1 抗菌効果の判定基準 462
2.5.2 菌液の漏えい 462
2.5.3 試料の洗浄 463
3.  試験方法の詳細(JIS Z 2801) 463
3.1 試験菌種 463
3.2 フィルム 463
3.3 培地 463
3.4 細菌の継代 463
3.5 無加工試験片 463
3.6 試験菌の接種 463
3.7 試験菌の培養 463

第2項 JIS Z 2911:2018 かび抵抗性試験
小沼 ルミ
1. かび抵抗性試験方法 JIS Z 2911:2018 465
2. 試験の準備 465
2.1 試験に用いるかびの種類 465
2.2 培地 465
2.3 胞子懸濁液 465
2.3.1 湿潤剤添加滅菌水の調製 465
2.3.2 混合胞子懸濁液の調製 465
2.4 試料の清浄化 465
3. かび抵抗性試験 465
3.1 一般工業製品の試験 465
3.2 繊維製品の試験 465
3.3 塗料の試験 467
3.4 皮革及び皮革製品の試験 468
3.5 附属書A プラスチック製品の試験 468
3.6 附属書B 電気製品・電子製品の試験 468
3.7 附属書C 光学機器・光通信機器の試験  468
4. 旧規格(JIS Z 2911:2010)からの主な改正点 468

第3項 JIS L 1902:2015/ISO 20743:2013繊維製品の抗菌性試験
射本 康夫
1. 繊維製品の抗菌性試験 469
2. JIS L 1902 469
2.1 適用範囲 469
2.2 定義 469
2.3 試験菌株 469
2.4 試験方法 469
2.4.1 菌液吸収法 469
(1) 試験菌液の調製 469
(2) 試験片の準備 469
(3) 試験菌液の接種,培養,洗い出し 469
(4) 抗菌活性値の計算 470
2.4.2 トランスファー法 470
(1) 試験菌液の調製 470
(2) 試験片の準備 470
(3) 試験菌液の転写,培養,洗い出し 470
(4) 抗菌活性値の計算 470
2.4.3 菌転写法 470
(1) 試験菌液の調製 470
(2) 試験片の準備 471
(3) 試験菌液の転写,培養,洗い出し 471
(4) 抗菌活性値の計算 471
2.4.4 ハロー法 471
(1) 試験菌液の調製 471
(2) 試験片の準備 471
(3) 試験菌液添加混釈平板培地の調製,培養 471
(4) ハローの有無の判定 471
2.5 抗菌効果 471
3. ISO 20743 472

第4項 JIS L 1921:2015/ISO 13629-1:2012繊維製品の抗かび性試験
射本 康夫
1. 繊維製品の抗かび性試験 473
2. JIS L 1921 473
2.1 適用範囲 473
2.2 定義 473
2.3 試験対象かび 473
2.4 試験方法 473
2.4.1 吸収法 473
(1) かび胞子懸濁液の採取と分散 473
(2) 試験かび胞子懸濁液の調製 473
(3) 試験片の準備 473
(4) 試験かび胞子懸濁液の接種,培養 474
(5) 発光量の測定 474
2.4.2 トランスファー法 474
(1) かび胞子懸濁液の採取と分散 474
(2) 試験かび胞子懸濁液の調製 474
(3) 試験片の準備 474
(4) 試験かびの転写,培養 474
(5) 発光量の測定 474
(6) 抗かび活性値の計算 474
2.5 抗かび効果 474
3. ISO 13629-1 475

第5項 JIS L 1922:2016/ISO 18184:2014繊維製品の抗ウイルス性試験
射本 康夫
1. 繊維製品の抗ウイルス性試験 477
2. JIS L 1922 477
2.1 適用範囲 477
2.2 定義 477
2.3 試験対象ウイルス 477
2.4 試験方法 477
(1) インフルエンザウイルス懸濁液の調製 477
(2) ネコカリシウイルス懸濁液の調製 477
(3) 試験片の準備 478
(4) 試験ウイルス懸濁液の接種,作用,洗い出し 478
(5) ウイルス感染価の測定 478
(6) 抗ウイルス活性値の計算 478
3. ISO 18184 478

第6項 ISO 17299 消臭性評価
髙嶋 恒男
1. ISO 17299 479
2. 一般原理 479
2.1 不快臭 479
2.2 消臭性 479
2.3 消臭性評価 479
2.4 官能試験 479
3. 検知管法(Detector tube method) 479
4. ガスクロマトグラフィー(GC)法 480
5. 濃縮サンプリング分析 480
6. 金属酸化物半導体センサ法 480
7. 認証基準例 481

第7項 JIS L 1920:2007繊維製品の防ダニ性能試験方法
豊田 正博
1. 業界自主基準からJIS化 483
2. JIS L 1920:2007に収録されている試験方法 483
2.1 侵入阻止法 484
2.2 ガラス管 A法 484
2.3 増殖抑制試験A法 485
2.4 増殖抑制試験B法 485
3. その他 485
4. まとめ 486

第8項 室内空気質に関する国際規格とその動向
伊藤 一秀
1. ISOによる室内空気質関連の標準化 487
2. ISO/TC 146/SC 6の動向 487
3. 室内空気質と抗菌・防臭に関するISO規格 487
4. 国内規格JISと国際規格ISOの整合性 489

第9項 JIS B 9920:2019/ISO 14644:2015クリーンルーム
諏訪 好英
1. クリーンルームとは 493
2. クリーンルームに関する規準 493
2.1 歴史的な経緯 493
2.2 ISOによる規準 493
2.3 JISによる規準 493
3. クリーンルームの清浄度とその測定方法 493
3.1 クリーンルーム清浄度の定義 493
3.2 清浄度測定の方法 494
3.3 信頼上限値による清浄度評価 494
3.4 逐次検定法による清浄度評価 495
3.5 M表示,U表示 495
4. クリーンルーム清浄度のモニタリング 495
5. クリーンルームの性能を維持するための試験 496
6. クリーンルームに関するその他の規格 496

第2節 その他の規格・基準
第1項 放射線による滅菌バリデーション
古田 雅一
1. 滅菌工程保証の基本はGMP 497
2. 放射線滅菌の発展と法的規制 497
3. 滅菌線量はどのようにして決めるのか? 498
3.1 バイオバーデンに基づいた滅菌線量決定 498
3.2 滅菌線量決定の実際 499
(1) 方法 1 499
(2) 方法 2 499
(3) VDmax法 499
3.3 製品適格性の確認 500
3.4 設備適格性の確認 501
3.5 稼動性能適格性(物理的稼動性能適格性及び微生物的稼動性能適格性) 501
3.6 再バリデーション(変更時再バリデーション及び定期的な再バリデーション)501
4. 今後の展望 501

第2項 医薬品・医療機器・再生医療
坂上 吉一
1. 医薬品医療機器等法 503
2. PIC/S 503
2.1 PIC/S GMP 503
2.2 PIC/S GDPガイドライン 504
3. 第17改正日本薬局方 505
4. 再生医療 505
4.1 再生医療の背景 505
4.2 日本再生医療学会(The Japanese Society for Regenerative Medicine) 505

第3項 化学物質・化審法・化管法・PRTR
坂上 吉一
1. 化学物質の規制 507
2. 化審法 507
2.1 化審法の概要 507
2.2 化審法の内容 507
2.3 化審法の一部改正 508
(1) 全国数量上限の「製造・輸入数量」から「環境排出量」への変更 508
(2) 電子化の推進 508
(3) 少量新規の申出の変更 508
(4) 低生産量の申出の変更 508
3. 化管法 509
3.1 概要 509
3.2 対象化学物質 509
3.3 PRTR制度 510
3.4 SDS制度 510

第4項 悪臭防止法と規制基準
樋口 隆哉
1. 環境臭気を規制する悪臭防止法 511
2. 悪臭防止法の基本的枠組み 511
3. 特定悪臭物質の濃度と臭気指数による規制 512
4. 規制基準の種類 513
5. 悪臭規制のための臭気測定方法 514

第5項 WHO,諸外国の室内空気質ガイドライン
東 賢一
1. 室内空気質ガイドラインについて 515
2. WHOの湿気とカビの室内空気質ガイドライン 515
3. 諸外国における微生物の室内空気質ガイドライン 516
3.1 米国環境保護庁 516
3.2 カナダ保健省 516
3.3 ガイドライン値を設定している諸外国516

第6項 光触媒工業会における抗菌・抗ウイルス
製品の認証制度について
三木 慎一郎
1. 光触媒工業会における製品認証制度(PIAJ認証)について 519
2. PIAJ認証のフロー 520
3. PIAJ認証における性能判定基準について 520
4. 表示登録について 521
5. 今後に向けて 521

第7項 SEKマーク繊維製品認証基準と安全性試験
藤井 明彦
1.SEKマーク繊維製品認証基準 523
1.1 SEKマークの種類 523
1.2 機能性の試験方法と評価基準 523
1.2.1 抗菌防臭加工・制菌加工 523
(1) 試験方法 524
(2) 評価基準 524
1.2.2 消臭加工 524
(1) 官能試験法及び評価基準 524
(2) 機器分析試験法(検知管法又はガスクロマトグラフ法)及び評価基準 524
1.3 SEKマークの表示方法 524
1.4 認証対象製品 525
1.5 認証手続き 525
1.6 指定試験機関 525
2. 安全性試験方法と評価基準 525
2.1 加工剤の安全性試験方法と評価基準 525
2.2 製品の安全性試験方法と評価基準 525

第8項 国際的な抗菌加工製品の評価試験方法
土屋 禎
1. 国際的なガイドライン 527
2. 抗菌加工製品に求められる性能 527
3. 抗菌加工製品の評価試験方法 528
3.1 Tier 1試験法 528
3.2 Tier 2試験法 528

索引 531
著者略歴
髙麗 寛紀(コウライ ヒロキ)
髙麗微生物研究所 所長
高鳥 浩介(タカトリ コウスケ)
NPO法人カビ相談センター 理事長
土戸 哲明(ツチド テツアキ)
大阪府立大学 微生物制御研究センター 客員教授
山口 一(ヤマグチ マコト)
大同大学 工学部 建築学科 かおりデザイン専攻 教授
縣 邦雄(アガタ クニオ)
アクアス株式会社 技術顧問 技術士(衛生工学部門)
東 賢一(アズマ ケンイチ)
近畿大学 医学部 医学科 准教授 博士(工学)
池島 薫(イケジマ カオル)
株式会社アドバンスドナレッジ研究所 代表取締役 博士(工学)
石川 英一(イシカワ エイイチ)
臭気判定士・臭気対策アドバイザー
石松 維世(イシマツ スミヨ)
産業医科大学 産業保健学部 環境マネジメント学科 准教授 博士(医学)
五十部 誠一郎(イソベ セイイチロウ)
日本大学 生産工学部 マネジメント工学科 教授 博士(農学)
伊丹 愛子(イタミ アイコ)
TOTO株式会社 総合研究所 分析技術センター 主任研究員
伊藤 一秀(イトウ カズヒデ)
九州大学 大学院総合理工学研究院 環境理工学部門 教授 博士(工学)
井須 紀文(イス ノリフミ)
株式会社LIXIL Technology Research本部 物性分析研究所 所長 博士(工学)
伊藤 敏雄(イトウ トシオ)
国立研究開発法人産業技術総合研究所 中部センター 無機機能材料研究部門 電子セラミックスグループ 主任研究員 博士(工学)
今井 茂雄(イマイ シゲオ)
株式会社LIXIL Social Sanitation Initiatives部 Manager, Business Development 博士(理学)
射本 康夫(イモト ヤスオ)
一般財団法人日本繊維製品品質技術センター 神戸試験センター 所長 博士(工学)
岩井 美和(イワイ ミワ)
株式会社生活品質科学研究所 食品表示・規格書サポート部 エリア商品開発サポートグループ
緒方 浩基(オガタ ヒロキ)
株式会社大林組 技術本部 技術研究所 自然環境技術研究部 主席技師 技術士(環境,建設,総合監理) 環境計量士(濃度)
鹿庭 正昭(カニワ マサアキ)
国立医薬品食品衛生研究所 生活衛生化学部 客員研究員 博士(薬学)
川上 裕司(カワカミ ユウジ)
株式会社エフシージー総合研究所 暮らしの科学部 取締役 部長 博士(農学)
川越 信幸(カワゴエ ノブユキ)
ニッタ株式会社 クリーンエンジニアリング事業部 技術部 モニタリング課
川村 幸嗣(カワムラ コウジ)
光明理化学工業株式会社 ケミカル部 次長 博士(材料科学) 臭気判定士
菊地 靖志(キクチ ヤスシ)
大阪大学 名誉教授 大阪市立大学 客員教授 工学博士
菊野 理津子(キクノ リツコ)
一般財団法人北里環境科学センター 微生物部 部長
喜多 純一(キタ ジュンイチ)
株式会社島津製作所 分析計測事業部 マネージャー 工学博士
隈下 祐一(クマシタ ユウイチ)
サラヤ株式会社 バイオケミカル研究所 課長
桑原 美空(クワバラ ミソラ)
九州大学 大学院生物資源環境科学府 生命機能科学専攻
小沼 ルミ(コヌマ ルミ)
地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター 開発本部 開発第二部 バイオ応用技術グループ 主任研究員 博士(農学)
小原 有弘(コハラ アリヒロ)
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 培養資源研究室 研究リーダー 博士(薬学)
齊藤 美佳子(サイトウ ミカコ)
東京農工大学 大学院工学研究院 生命機能科学部門 准教授 博士(工学)
坂上 吉一(サカガミ ヨシカズ)
元 近畿大学 教授 NPO法人奈良県HACCP研究会 理事長 日本防菌防黴学会 顧問 薬学博士
坂下 浩史(サカシタ ヒロフミ)
横河電機株式会社 ライフイノベーション事業本部 バイオソリューションセンター 開発部
佐久間 健治(サクマ ケンジ)
オリエンタル技研工業株式会社 副部長 博士(工学)
佐藤 吉朗(サトウ ヨシオ)
東京家政大学 家政学部 栄養学科 教授 農学博士
佐藤 嘉則(サトウ ヨシノリ)
国立文化財機構東京文化財研究所 保存科学研究センター 生物科学研究室 室長 博士(農学)
清水 晋(シミズ ススム)
日本ウイントン株式会社 業務企画部 部長
末廣 純也(スエヒロ ジュンヤ)
九州大学 大学院システム情報科学研究院 電気システム工学部門 教授 博士(工学)
杉山 公寿(スギヤマ コウジュ)
レンゴー株式会社 商品開発第二部 商品開発課 部長兼課長 博士(工学)
祐川 英基(スケカワ ヒデキ)
祐川臭気コンサルタント事務所 臭気判定士
砂田 香矢乃(スナダ カヤノ)
地方独立行政法人神奈川県立産業技術総合研究所 殿町支所 抗菌・抗ウイルス研究グループ 研究員 博士(工学)
諏訪 好英(スワ ヨシヒデ)
芝浦工業大学 工学部 機械工学科 教授 博士(工学)
関口 幸恵(セキグチ サチエ)
ビオメリュー・ジャパン株式会社 産業事業本部 マーケティング部 マネージャー
関根 嘉香(セキネ ヨシカ)
東海大学 理学部 化学科 教授 博士(理学)
善藤 威史(ゼンドウ タケシ)
九州大学 大学院農学研究院 生命機能科学部門 助教 博士(農学)
園元 謙二(ソノモト ケンジ)
九州大学 大学院農学研究院 生命機能科学部門 教授 工学博士
髙嶋 恒男(タカシマ ツネオ)
一般財団法人カケンテストセンター 大阪事業所 分析ラボ ラボ長
高塚 威(タカツカ タケシ)
新日本空調株式会社 技術開発研究所 グループリーダー(課長) 博士(工学)
髙橋 順一(タカハシ ジュンイチ)
コンサルティング・オフィス髙橋 代表 中小企業診断士
武廣 絵里子(タケヒロ エリコ)
鹿島建設株式会社 技術研究所 建築生産グループ 上席研究員
竹村 明久(タケムラ アキヒサ)
摂南大学 理工学部 住環境デザイン学科 准教授 博士(工学)
土屋 禎(ツチヤ タダシ)
一般財団法人日本食品分析センター 東京本部 微生物部 部長
富樫 盛典(トガシ シゲノリ)
株式会社日立製作所 研究開発グループ 材料イノベーションセンタ 主管研究員 博士(工学)
豊田 正博(トヨダ マサヒロ)
一般財団法人ケケン試験認証センター 関西事業所 所長補佐
中津山 憲(ナカツヤマ ケン)
株式会社空気設計舎 技術顧問
中村 健太郎(ナカムラ ケンタロウ)
日揮株式会社 国内インフラプロジェクト本部 産業システム設計部 プリンシパルエンジニア
中本 高道(ナカモト タカミチ)
東京工業大学 科学技術創成研究院 未来産業技術研究所 教授 博士(工学)
野﨑 一彦(ノザキ カズヒコ)
アサマ化成株式会社 研究部 取締役研究部長 兼 第二研究室長 工学博士
林 進(ハヤシ ススム)
オリエンタル技研工業株式会社 代表取締役社長
樋口 能士(ヒグチ タカシ)
立命館大学 理工学部 環境都市工学科 教授 博士(工学)
樋口 隆哉(ヒグチ タカヤ)
山口大学 大学院創成科学研究科 教授 博士(工学)
福﨑 智司(フクザキ サトシ)
三重大学 大学院生物資源学研究科 教授 工学博士
福森 幹太(フクモリ カンタ)
三機工業株式会社 R&Dセンター 建築設備開発部 建築設備開発部長 博士(工学)
藤井 明彦(フジイ アキヒコ)
一般社団法人繊維評価技術協議会 大阪支所 理事 大阪支所長
古田 雅一(フルタ マサカズ)
大阪府立大学 大学院工学研究科 教授 博士(農学)
堀田 国元(ホッタ クニモト)
一般財団法人機能水研究振興財団 理事長 農学博士
三木 慎一郎(ミキ シンイチロウ)
光触媒工業会 標準化委員会 委員長
宮内 雅浩(ミヤウチ マサヒロ)
東京工業大学 物質理工学院 教授 博士(学術)
宮野 泰征(ミヤノ ヤスユキ)
秋田大学 大学院理工学研究科 准教授 博士(工学)
宮本 敬久(ミヤモト タカヒサ)
九州大学 大学院農学研究院 教授 農学博士
村井 敏夫(ムライ トシオ)
日本消臭抗菌予防株式会社 代表取締役 臭気判定士
村本 桂久(ムラモト ヨシヒサ)
四国化工機株式会社 食品事業生産本部 富士小山食品工場 工場長 博士(工学)
柳 宇(ヤナギ ウ)
工学院大学 建築学部 建築学科 教授 博士(工学)
山岸 弘(ヤマギシ ヒロシ)
ライオン株式会社 研究開発本部 リビングケア研究所 副主任研究員
山口 進康(ヤマグチ ノブヤス)
地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所 衛生化学部 生活環境課 課長 博士(薬学)
山本 和貴(ヤマモト カズタカ)
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 食品研究部門  食品加工流通研究領域 食品品質評価制御ユニット ユニット長 博士(農学)
山本 政宏(ヤマモト マサヒロ)
TOTO株式会社 総合研究所 分析技術センター 主席研究員 博士(工学)
吉川 博幸(ヨシカワ ヒロユキ)
株式会社明治クリックス 代表取締役
四本 瑞世(ヨツモト ミズヨ)
株式会社大林組 技術本部 技術研究所 自然環境技術研究部 課長 技術士(生物工学部門)
米津 彰人(ヨネヅ アキヒト)
株式会社生活品質科学研究所 検査企画部 鑑別・官能試験グループ
渡辺 敦夫(ワタナベ アツオ)
食品膜・分離技術研究会(MRC) 会長 東京農工大学 参与研究員 農学博士

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テクノシステムの既刊から
髙麗寛紀/著・監修 高鳥浩介/著・監修 土戸哲明/著・編集 山口一/著・編集 縣邦雄/著 ほか
高鳥浩介/著・監修 久米田裕子/著・監修 土戸哲明/著・監修 古畑勝則/著・監修 縣邦雄/著 ほか
高橋朋也/著・監修 飯島義之/著・編集 橋本知幸/著・編集 春田正行/編集 宮ノ下明大/著・編集 ほか
斎藤勝彦/著・編集・監修 川口和晃/著・編集 北澤裕明/著・編集 津田和城/著・編集 ほか
内藤牧男/著・監修 市川秀喜/編集 蟹江澄志/著・編集 目義雄/編集 野村俊之/著・編集 ほか
本日のピックアップ
第一法規:公立学校施設法令研究会 
丸善出版:日本認知・行動療法学会 
北大路書房:E.A.ウィルヘルムス V.F.レイナ 竹村和久 高橋英彦 
国書刊行会:勝又基 木越俊介 

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