内容紹介

　本書は、東北大学大学院法学研究科のGCOEプログラム「グローバル時代の男女共同参画と多文化共生」における研究プロジェクト「少子高齢化社会の家族変動」の5年間にわたる研究成果をまとめたものである。第1部は日本社会における直系家族制とその変容、第2部は家事・育児・介護など世帯内の無償労働、第3部は雇用の女性化が家族に与えた影響、第4部は学歴や経済的地位の不平等と家族のかかわりについて論じる。本書の中心は社会学的な計量研究であり、現代日本の家族に関する諸問題について実証的な根拠のある最新の知見を提供するものであるが、同時に、法制度や政策についての専門家を配して、制度的・政策研究的な面からそれらの知見を位置づけるための枠組を解説する。現代日本の家族に関する実証的な研究の英文書はすくなく、このテーマに興味を持つ海外の研究者がまず参照すべき文献となると同時に、国際的な場で研究発表をおこなう際の基本的なリファレンスとなることが期待できる。（全英文）