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2019年5月16日発売

コロナ社

エネルギーフローアプローチで見直す省エネ

エネルギーと賢く,仲良く,上手に付き合う
シリーズ 21世紀のエネルギー
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内容紹介
従来から知られているさまざまな省エネの方法論をエネルギーフローからのアプローチという考え方で整理し,できるだけ具体例による説明をした。エネルギーフローに関連する参考例として,省エネ法やISO 50001の説明もした。

★主要目次★
1. エネルギーフローから省エネを考えよう
 1.1 ますます広がる省エネの役割 
 1.2 省エネが少しわかりにくくなってきた 
 1.3 エネルギーフローアプローチとは 
 1.4 本書の構成 
2. 日本型省エネ手法に見るエネルギーフローアプローチの源流
 2.1 日本型省エネの背景を見ておこう 
 2.2 省エネ法の概要 
 2.3 省エネ推進の方法 
3. 変化する省エネとエネルギーマネジメント
 3.1 省エネを取り巻く諸情勢の変化 
 3.2 エネルギーフローのとらえ方の変化 
 3.3 ISO 50001エネルギーマネジメントシステムの概要と特徴 
4. エネルギーフローの現状把握
 4.1 把握すべきエネルギーフローとは 
 4.2 エネルギーの定量的な把握 
 4.3 現状把握の方法 
5. 損失発見のエネルギーフロー
 5.1 エネルギーバランスフローと省エネ 
 5.2 エネルギーの有効活用と損失 
 5.3 損失発見の着眼点 
 5.4 例題の損失の検討 
6. エネルギーフローで省エネを推進
 6.1 省エネ推進の概要 
 6.2 省エネ対策立案の方法 
 6.3 省エネ効果の把握と評価の方法 
7. これからの省エネを考える
 7.1 多面的,総合的な省エネが必要 
 7.2 スタティックな省エネからダイナミックな省エネへ 
 7.3 再エネを含めたグローバルな省エネ
目次
1. エネルギーフローから省エネを考えよう
1.1 ますます広がる省エネの役割 
1.2 省エネが少しわかりにくくなってきた 
1.3 エネルギーフローアプローチとは 
1.4 本書の構成 

2. 日本型省エネ手法に見るエネルギーフローアプローチの源流
2.1 日本型省エネの背景を見ておこう 
 2.1.1 省エネは資源小国の宿命だった 
 2.1.2 日本のエネルギー供給構造 
 2.1.3 石油危機を克服した日本型省エネ手法 
2.2 省エネ法の概要 
 2.2.1 省エネ法の基本的な視点 
 2.2.2 省エネ法の基本構成 
 2.2.3 省エネ効果のとらえ方 
 2.2.4 エネルギー量のとらえ方 
2.3 省エネ推進の方法 
 2.3.1 省エネ推進手法の体系 
 2.3.2 工場等判断基準の基本構成 
 2.3.3 判断基準に基づく省エネの進め方 

3. 変化する省エネとエネルギーマネジメント
3.1 省エネを取り巻く諸情勢の変化 
 3.1.1 エネルギー消費構造の変化 
 3.1.2 技術進歩と省エネ 
 3.1.3 地球温暖化対策と省エネ 
 3.1.4 グローバル化する省エネ 
3.2 エネルギーフローのとらえ方の変化 
 3.2.1 エネマネとエネルギーフロー 
 3.2.2 エネルギーフローを下流からとらえる 
 3.2.3 システムを多変数関数モデルでとらえる 
 3.2.4 原単位の重要性がむしろ増大 
 3.2.5 マクロにとらえるエネルギーフロー 
3.3 ISO 50001エネルギーマネジメントシステムの概要と特徴 
 3.3.1 マネジメントシステム 
 3.3.2 エネルギー方針とマネジメントレビュー 
 3.3.3 エネルギーパフォーマンス指標 
 3.3.4 エネルギーベースラインと正規化 
 3.3.5 日本型省エネ手法との整合 

4. エネルギーフローの現状把握
4.1 把握すべきエネルギーフローとは 
 4.1.1 エネルギーネットワークとエネルギーチェーン 
 4.1.2 システムとは 
 4.1.3 エネルギーと便益 
4.2 エネルギーの定量的な把握 
 4.2.1 把握するのは見掛エネルギー量 
 4.2.2 エネルギーフローのチェーン化 
 4.2.3 システムとバウンダリー 
 4.2.4 購入エネルギーと内製エネルギー 
4.3 現状把握の方法 
 4.3.1 現状把握の手順 
 4.3.2 全体把握 
 4.3.3 システムの分割 
 4.3.4 モデル工場の設定とエネルギーフローの整理 
 4.3.5 モデル工場のバリューフローの整理 
 4.3.6 モデル工場のバリューフローのチェーン化 

5. 損失発見のエネルギーフロー
5.1 エネルギーバランスフローと省エネ 
 5.1.1 損失発見のためのエネルギーフロー 
 5.1.2 エネルギーバランスフローのチェーン化と特徴 
 5.1.3 エネルギーチェーンにおける効率の乗算則の応用 
 5.1.4 エネルギーチェーンにおける損失の加算則の応用 
5.2 エネルギーの有効活用と損失 
 5.2.1 損失の分類と発生パターン 
 5.2.2 見掛エネルギーと本質エネルギー 
 5.2.3 本質エネルギーの量と質 
5.3 損失発見の着眼点 
 5.3.1 便益の活用の無駄 
 5.3.2 エネルギー利用の無駄 
 5.3.3 エネルギー変換損失 
5.4 例題の損失の検討 
 5.4.1 原料処理工程の損失の検討 
 5.4.2 加工組立工程の損失の検討 
 5.4.3 事務所の空調の損失の検討 

6. エネルギーフローで省エネを推進
6.1 省エネ推進の概要 
 6.1.1 PDCAサイクルとエネルギーフロー 
 6.1.2 省エネ対策立案手順の概要 
 6.1.3 省エネ対策効果確認手順の概要 
6.2 省エネ対策立案の方法 
 6.2.1 課題選定 
 6.2.2 方針設定 
 6.2.3 省エネ対策立案のシステム設定 
 6.2.4 エネルギーフローによる省エネ対策の影響評価 
 6.2.5 関係者の連携と影響評価 
 6.2.6 省エネ対策立案のまとめと費用対効果の検討 
6.3 省エネ効果の把握と評価の方法 
 6.3.1 省エネ量と原単位 
 6.3.2 便益変動の影響を考慮した省エネ効果の見積 
 6.3.3 エネルギー消費量の特性関数 
 6.3.4 省エネ対策効果の実績評価 

7. これからの省エネを考える
7.1 多面的,総合的な省エネが必要 
7.2 スタティックな省エネからダイナミックな省エネへ 
7.3 再エネを含めたグローバルな省エネ 

引用・参考文献
著者略歴
日本エネルギー学会(ニホンエネルギーガッカイ nihonenerugiigakkai)
駒井 啓一(コマイ ケイイチ komai keiichi)
タイトルヨミ
カナ:エネルギーフローアプローチデミナオスショウエネ
ローマ字:enerugiifurooapuroochideminaosushouene

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