目次

基礎問題 重要度A

1章 有価証券
1 売買目的有価証券（切放法）
2 売買目的有価証券（洗替法）
3 満期保有目的債券（定額法）
4 満期保有目的債券（利息法）
5 有価証券の減損処理
6 その他有価証券
7 その他有価証券（債券）
8 その他有価証券（税効果会計１）
9 その他有価証券（税効果会計２）

2章 貸倒引当金
1 貸倒実績率法
2 財務内容評価法
3 割引現在価値
4 キャッシュ・フロー見積法（当期設定）
5 キャッシュ・フロー見積法（前期設定）

3章 有形固定資産
1 200％定率法
2 生産高比例法
3 級数法

4章 リース会計
1 ファイナンス・リース取引

5章 減損会計
1 減損会計
2 資産のグルーピング

6章 資産除去債務
1 資産除去債務

7章 退職給付会計
1 退職給付費用の計算

8章 社債
1 社債（定額法）
2 社債（利息法）
3 買入償還（定額法）
4 買入償還（利息法）

9章 純資産会計
1 剰余金の配当１
2 剰余金の配当２
3 自己株式の取得・処分
4 自己株式の消却・その他資本剰余金のてん補
5 新株予約権
6 新株予約権付社債
7 転換社債型新株予約権付社債
8 ストック・オプション
9 株式引受権（事後交付型）
10 株式引受権（事前交付型 新株の発行）
11 株式引受権（事前交付型 自己株式の処分）

10章 ソフトウェア・繰延資産
1 市場販売目的のソフトウェア
2 自社利用のソフトウェア
3 繰延資産の償却

11章 建設業会計
1 工事収益の計算

12章 外貨換算会計
1 外貨建取引の換算
2 外貨建売買目的有価証券
3 外貨建満期保有目的債券（定額法）
4 外貨建有価証券の減損処理
5 外貨建その他有価証券　
6 為替予約（振当処理）

13章 税効果会計（個別）
1 税効果会計（貸倒引当金）
2 税効果会計（減価償却）

14章 現金預金
1 現金預金

15章 債権
1 保証債務
2 電子記録債権・電子記録債務

16章 商品
1 商品の評価
2 売価還元原価法
3 売価還元低価法

17章 連結会計
1 資本連結
2 連結修正仕訳　一連の流れ
3 貸付金・借入金の相殺
4 売掛金・買掛金の相殺
5 手形取引
6 土地の売買
7 備品の売買
8 商品の売買（ダウン・ストリーム）
9 商品の売買（アップ・ストリーム）

18章 持分法
1 持分法　
2 持分法　未実現利益の消去（土地）
3 持分法　未実現利益の消去（商品）


応用問題 重要度B

19章 有価証券
1 約定日基準と修正受渡日基準
2 その他資本剰余金による配当

20章 減損会計
1 20年を超える見積り
2 共用資産の減損（原則）
3 共用資産の減損（容認）
4 のれんの減損（原則）

21章 資産除去債務
1 資産除去債務（見積りの減少）
2 資産除去債務（見積りの増加）

22章 リース会計
1 リース資産の期中取得
2 リース料の前払い
3 見積現金購入価額を用いる場合
4 セール・アンド・リースバック
5 リース　中途解約

23章 退職給付会計
1 過去勤務費用
2 数理計算上の差異１
3 数理計算上の差異２

24章 社債
1 抽選償還（利息法）

25章　純資産会計
1 新株発行と自己株式の処分
2 新株予約権付社債と自己株式の処分
3 合併と自己株式の処分

26章 デリバティブ
1 先物取引
2 先物取引（ヘッジ会計）
3 金利スワップ（ヘッジ会計）
4 オプション取引

27章 外貨換算会計
1 外貨建その他有価証券（債券）
2 外貨建満期保有目的債券（利息法）
3 為替予約（独立処理）
4 予定取引

28章 有形固定資産
1 圧縮記帳（直接減額方式）
2 圧縮記帳（積立金方式）

29章 会計上の変更及び誤謬の訂正
1 会計方針の変更
2 誤謬の訂正
3 会計上の見積りの変更

30章 企業結合・事業分離
1 合併
2 株式交換
3 株式移転
4 事業分離１
5 事業分離２

31章 連結会計（持分の変動他）
1 取得関連費用、その他有価証券評価差額金（資本連結）
2 取得関連費用、その他有価証券評価差額金（追加取得）
3 取得関連費用、その他有価証券評価差額金（一部売却）
4 段階取得
5 持分法から連結への移行
6 評価差額の実現

32章 税効果会計（連結）
1 連結 税効果（土地の売買１）
2 連結 税効果（土地の売買２）
3 連結 税効果（備品の売買１）
4 連結 税効果（備品の売買２）
5 連結 税効果（商品の売買１）
6 連結 税効果（商品の売買２）
7 連結 税効果（商品の売買３）
8 連結 税効果（期末貸倒引当金）
9 連結 税効果（期首貸倒引当金）

33章 税効果会計（持分法）
1 持分法 税効果（土地）
2 持分法 税効果（商品）

34章 収益認識
1 収益認識の基本問題
2 リベート（売上割戻）
3 返品権付き販売
4 重要な金融要素（割賦販売）
5 代理人取引
6 商品券
7 非行使部分がある場合の商品券の処理
8 ポイント制度（カスタマー・ロイヤルティ・プログラム）
9 ポイント制度２
10 数量値引（消費税を考慮しない場合）
11 数量値引（消費税を考慮する場合）
12 売上割引
13 契約資産が計上される場合

35章 包括利益
1 包括利益１
2 包括利益２
3 連結上の退職給付（数理計算上の差異）
4 連結上の退職給付（過去勤務費用）


発展問題 重要度C

36章 固定資産
1 資本的支出と収益的支出
2 投資不動産

37章 ソフトウェア・工事契約
1 ソフトウェアの減損処理
2 受注制作のソフトウェア
3 工事損失引当金

38章 商品売買
1 総記法
2 売上原価対立法

39章 特殊商品売買
1 委託販売（その都度法）
2 委託販売（期末一括法）
3 委託販売（販売諸掛）
4 未着品売買（その都度法）
5 試用販売（その都度法）

40章 リース会計・本支店会計
1 本支店会計（内部利益）
2 リース取引（貸手の処理）

41章 税効果会計
1 税効果会計（税率の変更）
2 税効果会計（評価性引当額）

42章 在外子会社・在外支店
1 在外子会社の換算と連結
2 在外子会社の連結（外貨建てのれん）
3 在外支店の換算

43章 キャッシュ・フロー計算書
1 営業活動によるキャッシュ・フロー（直接法）
2 営業活動によるキャッシュ・フロー（間接法）
3 投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー
4 連結キャッシュ・フロー計算書（原則法・直接法）

44章 特殊論点
1 有価証券の保有目的の変更１
2 有価証券の保有目的の変更２
3 債権譲渡　
4 固定資産の割賦購入
5 外貨建荷為替手形の取組み
6 外貨建荷為替手形の引受け
7 クレジット売掛金
8 分配可能額

科目の表示区分一覧表
索引