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内容紹介
◆海は誰のものか? 海洋国家を守るための基礎 — 第一線の執筆陣による信頼のテキスト◆
海は誰のものか? 海に関わる国際法の主要分野である、領域、航行の自由、資源、経済活動、安全保障、人権、環境等々、8人の第一線研究者による最新の海洋法テキスト。海洋国家を守るための最先端の基礎知識を学ぶ。巻末には、条約・文書一覧、判例一覧、資料・参考文献・国際機関一覧等も収載。
海は誰のものか? 海に関わる国際法の主要分野である、領域、航行の自由、資源、経済活動、安全保障、人権、環境等々、8人の第一線研究者による最新の海洋法テキスト。海洋国家を守るための最先端の基礎知識を学ぶ。巻末には、条約・文書一覧、判例一覧、資料・参考文献・国際機関一覧等も収載。
目次
『海と国際法』
柳井俊二(元国際海洋法裁判所判事) 編著
【目 次】
・はしがき
◆第1章 海 域
Ⅰ 海洋法発展の歴史【柳井俊二】
1 慣習法としての海洋法
2 1958年ジュネーヴ海洋法条約までの海洋法
3 1982年に採択された国連海洋法条約の構成
Ⅱ 国連海洋法条約の下での海域制度
1 国家の管轄権の下にある海域
2 国家の管轄権の外にある海域
Ⅲ 日本における国連海洋法条約の実施【鶴田順】
1 2007年の海洋基本法の成立
2 1996年の国連海洋法条約批准時の国内法の整備
3 1996年の国連海洋法条約批准後の国内法の整備
◆第2章 航 行
Ⅰ はじめに【西本健太郎】
Ⅱ 各海域における航行の制度
1 領海における外国船舶の無害通航権
2 国際海峡における通過通航権
3 群島水域における通航権
4 公海における航行の自由
5 EEZにおける航行の自由
Ⅲ 船舶に対する旗国の管轄権と沿岸国の管轄権
1 船舶の定義と種類
2 船舶の国籍と便宜置籍
3 旗国の排他的管轄権【西村弓】
4 内水と領海における沿岸国の管轄権
○Column COVID-19対応
Ⅳ 事故・緊急事態への対応
1 船舶の衝突・座礁事故に対する裁判管轄権
2 海難における緊急入域と船舶の避難地
3 船長の遭難者に援助を与える義務
◆第3章 海洋の天然資源の利用と管理【児矢野マリ】
Ⅰ はじめに
Ⅱ 国家管轄地域における海洋資源の利用と管理
1 内水・領海
2 排他的経済水域(EEZ)における沿岸国の主権的権利と他国の権利
3 大陸棚資源に対する主権的権利
4 海洋環境・生態系の保全―国連海洋法条約第12部およびその他の条約の適用
Ⅲ 国家管轄外地域における鉱物資源の利用と管理
1 「深海底」(Area)およびその鉱物資源の法的地位―「人類の共同財産(common heritage of mankind)」
2 鉱物資源の利用と管理に関する国際制度
Ⅳ 公海漁業に関する国際的規制
1 公海における漁獲の自由と持続可能な漁業
2 国連海洋法条約および国連公海漁業協定による規制
3 地域漁業管理機関(RFMOs)の役割
Ⅴ IUU漁業と旗国・沿岸国・寄港国の役割
1 IUU漁業問題と対処の枠組
2 地球規模での対処
3 地域漁業管理機関(RFMOs)・二国間漁業協定による対処措置
Ⅵ 捕鯨と国際法
1 鯨類に関する国際法の枠組
2 IWCを中心とする「捕鯨論争」と南極海捕鯨事件ICJ判決
3 南極海捕鯨事件ICJ判決後の日本による捕鯨活動
Ⅶ 自然環境・生態系の保全一般との関係
1 自然環境・生態系の保全一般をめざす条約の役割
2 自然環境・生態系の保全一般をめざす条約による規制
○Column SDGsと海洋資源の保全・持続可能な利用
◆第4章 海洋における多様な経済活動【石井由梨佳】
Ⅰ はじめに
Ⅱ 人工プラットフォーム
1 利活用の態様
2 埋立て
3 人工島,施設,構築物の建設,利活用,廃棄
Ⅲ 海底ケーブル
1 利活用の態様
2 管轄の配分
3 ケーブル保護のためのベスト・プラクティス
Ⅳ 海底パイプライン
1 利活用の態様
2 管轄の配分
3 環境規制
Ⅴ 燃料等の洋上補給(バンカリング)
1 利活用の態様
2 管轄の配分
Ⅵ 海洋再生可能エネルギー
1 利活用の態様
2 管轄の配分
Ⅶ おわりに
○Column ブルーエコノミー
◆第5章 海洋安全保障・海上犯罪の規制・人権
Ⅰ 海洋安全保障の今日的意義【石井由梨佳】
Ⅱ 海上における警察行動と安全保障上の行動
1 海洋法上の関連規則
2 海上法執行における実力の行使
3 武力の行使
4 日本の海上保安法制
○Column 挑発的行為の防止,信頼醸成措置
Ⅲ 海上犯罪の規制
1 海上犯罪の意義
2 歴史的展開:海賊類推の限界
3 海 賊
○Column グアナバラ号事件
4 海上テロリズム
5 禁制品の海上輸送
6 制裁回避
7 海洋環境,資源保全と刑事規制
Ⅳ 海上犯罪抑止のための国際協力
1 寄港国措置の強化
2 法執行協力
○Column 海戦法規の意義
Ⅴ 海と人権【小島千枝】
1 国連海洋法条約における人権への考慮
2 海洋紛争解決における「人道の基本的考慮」
3 人権法との融合に向けて
○Column ロヒンギャ避難民と海上阻止活動
◆第6章 海洋環境の保護
Ⅰ 海洋環境の保護についての国際的な制度【小島千枝】
1 海洋汚染の防止のための国際的な規制のはじまり
2 国連海洋法条約における海洋環境保護に関する制度(第12部)の特徴
3 「海洋環境の汚染」の定義
4 海洋環境の汚染を防止・軽減・規制する義務の範囲
5 陸起因の汚染
6 投棄による汚染
7 船舶起因の汚染
8 海難事故による油濁汚染損害に対する責任
Ⅱ 気候変動からの海洋環境の保護
1 気候変動がもたらす海洋の変化
○Column 海面上昇と基線をめぐる問題
Ⅲ 海洋プラスチックごみ【鶴田順】
1 はじめに
2 海洋プラスチックごみ問題とは
3 海洋プラスチックごみ問題に関する国際規範
4 プラスチックごみ問題への日本の対応
Ⅳ 海洋保護区は何のため?【都留康子】
1 海洋保護区の広がり
2 国際的な議論のはじまり
3 求められる数値目標からの脱却
Ⅴ 国家管轄権外区域の海洋生物多様性(BBNJ)
1 海洋遺伝資源とは
2 問題のパッケージ化,そして実施協定の交渉へ
3 国連における交渉の論点と今後
◆第7章 海洋と科学技術
Ⅰ 海洋の科学的調査に関する国際法の形成【小島千枝】
○Column 持続可能な開発のための国連海洋科学の10年(2021-2030年)
1 内水・領海・群島水域における海洋の科学的調査
2 排他的経済水域と大陸棚における海洋の科学的調査
3 公海における海洋の科学的調査
4 深海底における海洋の科学的調査
5 境界未画定海域における科学的調査
○Column 日中間の相互事前通報制度
6 無人の調査機器をめぐる課題
7 海洋の科学的調査における国際協力義務
Ⅱ 海洋科学技術の進歩と海洋ガバナンスの変容【都留康子】
1 求められる技術移転
2 技術進歩から生まれる法
3 技術進歩と海の環境問題化
4 そして,海洋ガバナンスの進化へ
◆第8章 海洋紛争と法の支配【柳井俊二】
Ⅰ 国連海洋法条約上の紛争解決制度および勧告的意見の制度
1 国連海洋法条約の下での海洋紛争
2 紛争の解決に関する総則および調停
3 拘束力を有する決定を伴う義務的手続
4 勧告的意見の制度
Ⅱ 国際海洋法裁判所(ITLOS)の創設と活動
1 判例の概況(早期釈放を含む)
2 暫定措置
3 境界画定紛争等
4 勧告的意見
Ⅲ 海洋法の漸進的発達に対する国際裁判所の貢献
1 国際司法裁判所(ICJ)の貢献
2 国際海洋法裁判所(ITLOS)の貢献
Ⅳ おわりに
◆第9章 地域的な海洋紛争の解決と予防【西本健太郎】
Ⅰ 南シナ海をめぐる紛争
1 紛争の経緯・概要
2 中国による「九段線」の主張
3 フィリピンによる仲裁手続の開始
4 仲裁判断の内容
5 仲裁判断の意義と今後の展望
Ⅱ 東シナ海をめぐる紛争
1 紛争の経緯・概要
2 海域に対する関係国の主張
3 境界未画定海域における暫定取極の締結
4 合意到達を危うくし又は妨げないために努力を払う義務
5 今後の展望
◇資 料◇
(1) 条約・文書一覧
(2) 判例一覧
(3) 資料,参考文献
(4) 国際機関一覧
・条文索引
・事項・人名索引
柳井俊二(元国際海洋法裁判所判事) 編著
【目 次】
・はしがき
◆第1章 海 域
Ⅰ 海洋法発展の歴史【柳井俊二】
1 慣習法としての海洋法
2 1958年ジュネーヴ海洋法条約までの海洋法
3 1982年に採択された国連海洋法条約の構成
Ⅱ 国連海洋法条約の下での海域制度
1 国家の管轄権の下にある海域
2 国家の管轄権の外にある海域
Ⅲ 日本における国連海洋法条約の実施【鶴田順】
1 2007年の海洋基本法の成立
2 1996年の国連海洋法条約批准時の国内法の整備
3 1996年の国連海洋法条約批准後の国内法の整備
◆第2章 航 行
Ⅰ はじめに【西本健太郎】
Ⅱ 各海域における航行の制度
1 領海における外国船舶の無害通航権
2 国際海峡における通過通航権
3 群島水域における通航権
4 公海における航行の自由
5 EEZにおける航行の自由
Ⅲ 船舶に対する旗国の管轄権と沿岸国の管轄権
1 船舶の定義と種類
2 船舶の国籍と便宜置籍
3 旗国の排他的管轄権【西村弓】
4 内水と領海における沿岸国の管轄権
○Column COVID-19対応
Ⅳ 事故・緊急事態への対応
1 船舶の衝突・座礁事故に対する裁判管轄権
2 海難における緊急入域と船舶の避難地
3 船長の遭難者に援助を与える義務
◆第3章 海洋の天然資源の利用と管理【児矢野マリ】
Ⅰ はじめに
Ⅱ 国家管轄地域における海洋資源の利用と管理
1 内水・領海
2 排他的経済水域(EEZ)における沿岸国の主権的権利と他国の権利
3 大陸棚資源に対する主権的権利
4 海洋環境・生態系の保全―国連海洋法条約第12部およびその他の条約の適用
Ⅲ 国家管轄外地域における鉱物資源の利用と管理
1 「深海底」(Area)およびその鉱物資源の法的地位―「人類の共同財産(common heritage of mankind)」
2 鉱物資源の利用と管理に関する国際制度
Ⅳ 公海漁業に関する国際的規制
1 公海における漁獲の自由と持続可能な漁業
2 国連海洋法条約および国連公海漁業協定による規制
3 地域漁業管理機関(RFMOs)の役割
Ⅴ IUU漁業と旗国・沿岸国・寄港国の役割
1 IUU漁業問題と対処の枠組
2 地球規模での対処
3 地域漁業管理機関(RFMOs)・二国間漁業協定による対処措置
Ⅵ 捕鯨と国際法
1 鯨類に関する国際法の枠組
2 IWCを中心とする「捕鯨論争」と南極海捕鯨事件ICJ判決
3 南極海捕鯨事件ICJ判決後の日本による捕鯨活動
Ⅶ 自然環境・生態系の保全一般との関係
1 自然環境・生態系の保全一般をめざす条約の役割
2 自然環境・生態系の保全一般をめざす条約による規制
○Column SDGsと海洋資源の保全・持続可能な利用
◆第4章 海洋における多様な経済活動【石井由梨佳】
Ⅰ はじめに
Ⅱ 人工プラットフォーム
1 利活用の態様
2 埋立て
3 人工島,施設,構築物の建設,利活用,廃棄
Ⅲ 海底ケーブル
1 利活用の態様
2 管轄の配分
3 ケーブル保護のためのベスト・プラクティス
Ⅳ 海底パイプライン
1 利活用の態様
2 管轄の配分
3 環境規制
Ⅴ 燃料等の洋上補給(バンカリング)
1 利活用の態様
2 管轄の配分
Ⅵ 海洋再生可能エネルギー
1 利活用の態様
2 管轄の配分
Ⅶ おわりに
○Column ブルーエコノミー
◆第5章 海洋安全保障・海上犯罪の規制・人権
Ⅰ 海洋安全保障の今日的意義【石井由梨佳】
Ⅱ 海上における警察行動と安全保障上の行動
1 海洋法上の関連規則
2 海上法執行における実力の行使
3 武力の行使
4 日本の海上保安法制
○Column 挑発的行為の防止,信頼醸成措置
Ⅲ 海上犯罪の規制
1 海上犯罪の意義
2 歴史的展開:海賊類推の限界
3 海 賊
○Column グアナバラ号事件
4 海上テロリズム
5 禁制品の海上輸送
6 制裁回避
7 海洋環境,資源保全と刑事規制
Ⅳ 海上犯罪抑止のための国際協力
1 寄港国措置の強化
2 法執行協力
○Column 海戦法規の意義
Ⅴ 海と人権【小島千枝】
1 国連海洋法条約における人権への考慮
2 海洋紛争解決における「人道の基本的考慮」
3 人権法との融合に向けて
○Column ロヒンギャ避難民と海上阻止活動
◆第6章 海洋環境の保護
Ⅰ 海洋環境の保護についての国際的な制度【小島千枝】
1 海洋汚染の防止のための国際的な規制のはじまり
2 国連海洋法条約における海洋環境保護に関する制度(第12部)の特徴
3 「海洋環境の汚染」の定義
4 海洋環境の汚染を防止・軽減・規制する義務の範囲
5 陸起因の汚染
6 投棄による汚染
7 船舶起因の汚染
8 海難事故による油濁汚染損害に対する責任
Ⅱ 気候変動からの海洋環境の保護
1 気候変動がもたらす海洋の変化
○Column 海面上昇と基線をめぐる問題
Ⅲ 海洋プラスチックごみ【鶴田順】
1 はじめに
2 海洋プラスチックごみ問題とは
3 海洋プラスチックごみ問題に関する国際規範
4 プラスチックごみ問題への日本の対応
Ⅳ 海洋保護区は何のため?【都留康子】
1 海洋保護区の広がり
2 国際的な議論のはじまり
3 求められる数値目標からの脱却
Ⅴ 国家管轄権外区域の海洋生物多様性(BBNJ)
1 海洋遺伝資源とは
2 問題のパッケージ化,そして実施協定の交渉へ
3 国連における交渉の論点と今後
◆第7章 海洋と科学技術
Ⅰ 海洋の科学的調査に関する国際法の形成【小島千枝】
○Column 持続可能な開発のための国連海洋科学の10年(2021-2030年)
1 内水・領海・群島水域における海洋の科学的調査
2 排他的経済水域と大陸棚における海洋の科学的調査
3 公海における海洋の科学的調査
4 深海底における海洋の科学的調査
5 境界未画定海域における科学的調査
○Column 日中間の相互事前通報制度
6 無人の調査機器をめぐる課題
7 海洋の科学的調査における国際協力義務
Ⅱ 海洋科学技術の進歩と海洋ガバナンスの変容【都留康子】
1 求められる技術移転
2 技術進歩から生まれる法
3 技術進歩と海の環境問題化
4 そして,海洋ガバナンスの進化へ
◆第8章 海洋紛争と法の支配【柳井俊二】
Ⅰ 国連海洋法条約上の紛争解決制度および勧告的意見の制度
1 国連海洋法条約の下での海洋紛争
2 紛争の解決に関する総則および調停
3 拘束力を有する決定を伴う義務的手続
4 勧告的意見の制度
Ⅱ 国際海洋法裁判所(ITLOS)の創設と活動
1 判例の概況(早期釈放を含む)
2 暫定措置
3 境界画定紛争等
4 勧告的意見
Ⅲ 海洋法の漸進的発達に対する国際裁判所の貢献
1 国際司法裁判所(ICJ)の貢献
2 国際海洋法裁判所(ITLOS)の貢献
Ⅳ おわりに
◆第9章 地域的な海洋紛争の解決と予防【西本健太郎】
Ⅰ 南シナ海をめぐる紛争
1 紛争の経緯・概要
2 中国による「九段線」の主張
3 フィリピンによる仲裁手続の開始
4 仲裁判断の内容
5 仲裁判断の意義と今後の展望
Ⅱ 東シナ海をめぐる紛争
1 紛争の経緯・概要
2 海域に対する関係国の主張
3 境界未画定海域における暫定取極の締結
4 合意到達を危うくし又は妨げないために努力を払う義務
5 今後の展望
◇資 料◇
(1) 条約・文書一覧
(2) 判例一覧
(3) 資料,参考文献
(4) 国際機関一覧
・条文索引
・事項・人名索引
著者略歴
柳井 俊二(ヤナイ シュンジ yanai shunji)
元国際海洋法裁判所判事
中央大学法学部教授,早稲田大学法学部客員教授,駐米大使,外務事務次官等を歴任
鶴田 順(ツルタ ジュン tsuruta jun)
明治学院大学法学部准教授
西本 健太郎(ニシモト ケンタロウ nishimoto kentarou)
東北大学大学院法学研究科教授
西村 弓(ニシムラ ユミ nishimura yumi)
東京大学大学院総合文化研究科教授
児矢野 マリ(コヤノ マリ koyano mari)
北海道大学大学院法学研究科教授
石井 由梨佳(イシイ ユリカ ishii yurika)
防衛大学校総合安全保障研究科准教授
小島 千枝(コジマ チエ kojima chie)
中央大学法学部教授
都留 康子(ツル ヤスコ tsuru yasuko)
上智大学総合グローバル学部教授
タイトルヨミ
カナ:ウミトコクサイホウ
ローマ字:umitokokusaihou
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小島 千枝 最近の著作
都留 康子 最近の著作
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